急性期治療後の高齢者が転入する後方支援施設での多職種情報共有包括ケアモデルの開発

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K11760
• Research Institution: Saitama Prefectural University
• Principal Investigator: 丸山 優 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (30381429)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 高齢患者 / 継続療養 / 情報共有 / 急性期病床 / 療養病床

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、高齢患者の急性期医療の場から後方支援施設への安全で円滑な転入を促進し、後方支援施設での多職種者が高齢者に対するケアに活かせる情報を共有した包括的なケア実践につなげる「多職種情報共有包括ケアモデルの開発」を目的とする。そのために、①後方支援施設における情報共有と高齢者包括ケアの実態、②多職種情報共有包括ケアモデルの作成、③多職種情報共有包括ケアモデルの検証、の3つの研究を行う。
本年度は、共有の必要な情報の種類、過不足の実情と包括ケアに向けた課題を明らかにすることを目的に、医療療養病床でヒアリング調査と観察調査を行った。ヒアリング調査の対象者は1施設の看護師5名と他職種者8名（医師、介護士、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、薬剤師、管理栄養士、医療ソーシャルワーカー）である。観察調査は、看護師2名を対象に行った。
調査の結果、入院元の急性期病床からは主に紙面で治療経過、現在の身体状態、家族状況に関する情報が伝達され、各職種が受領していた。対象者は、各々が入院前に得られた情報を基に患者理解に向けた情報を収集し、他の職種者に報告や確認をしていた。特に、身体状態の不安定な高齢患者や薬剤や食事の調整が必要と判断された高齢患者に対しては、早急に関連する職種者が必要に応じて情報を共有し、連携していた。高齢患者の動きに関して、急性期治療の場での身体拘束により情報が不足し、転入後に身体拘束を解除して新たに情報を収集していた。看護師は、情報を収集してケア計画を立案するまでには1週間程度の時間を要していた。これは、認知機能が低下した高齢者が新たな環境に適応し、保持する生活機能を発揮するのに要する時間であると考えられた。また、情報を共有する際には、事実を基に高齢患者の先の見通しについてのアセスメントも共有されていた。
これらの内容をモデル化することが次年度の課題となる。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本年度に計画した調査は終了し、分析の段階にある。ただし、調査対象者を1施設からしか得られていない状況である。今後データの追加が必要かどうかは、分析結果を踏まえて、検討する。

Strategy for Future Research Activity

本年度の調査結果を基に、パイロット版モデルを作成し、妥当性と汎用性の確認を行うことが次の課題である。

Causes of Carryover

計画申請時より、調査規模を縮小したこと、備品の購入について同性能の安価品を購入したこと、により経費が抑制された。
研究成果の学術集会での公表が遅れているため、公表に伴う経費として計上した金額を次年度に繰り越した。

Expenditure Plan for Carryover Budget

今年度の調査の分析結果を踏まえた追加調査に使用する他、研究成果の公表のための経費として使用する。