2015 Fiscal Year Research-status Report
認知症ステージアプローチに基づく看護実践モデルの構築
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15K11770
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| Research Institution | University of Hyogo |
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Principal Investigator |
高見 美保 兵庫県立大学, 看護学部, 准教授 (50613204)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中筋 美子 兵庫県立大学, 看護学部, 助教 (10733454)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 認知症高齢者 / 家族介護者 / 進行度別のニーズ / 当事者の思い / 家族の思い / 専門職の視点 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
「認知症ステージアプローチに基づく看護実践モデル」を構築するための第１ステップとして、1) 認知症発症～経度（医療機関・外来部門）、2) 認知症中等度（デイサービスおよび介護老人保健施設部門）、3) 認知症中等度～重度（特別養護老人ホームおよび終身型グループホーム）の３ステージで、聞き取り調査を行った。
対象は、各ステージで診療やケアにあたる専門職（医師、看護師、介護福祉士）と、各ステージで療養する認知症高齢者とその家族とした。データ収集の場が多岐にわたるため、現在も調査中であるが、予定の７割数のデータ収集を終え、今後２施設で同様のデータ収集を継続予定である。
完了したデータの第1分析では、診療医が「慢性疾患を抱える高齢者に際し、認知症症状をいかに見極め、必要最低限の投薬で治療をおこなっていくか」を憂慮して診療を行っていることが分かった。また、看護師・介護士は「認知症の症状に振り回されることなく、その人の本来の姿をいかに見つけていくか」に苦慮していること、「認知症になっても、その人の“できる側面”に働きかけたい」と努力していることが分かった。その一方で、認知症者は「（お世話してもらう中で）特に、要望は感じない」と発言しながらも「困った時に助けてくれればうれしい」など、さりげなく見守りやケアを受けたいと希望していることに対し、家族介護者は「悪くならないように、あらかじめしておいた方がいい関わりを教えてほしい」という要望もあり、当事者の気持ちとケアにあたる周囲の思惑が必ずしも一致していないことが分かってきた。
今後は、残りの施設でのデータ収集を進めながら、認知症の各ステージの特徴を明らかにしたうえで、認知症者から見た「ケアのあり方」と傍で支える家族と専門職が協力的に診療やケアに当たれるようなケアの方向性と具体的な看護支援策を作成していく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、データ収集先および研究協力者が当事者も含めて多岐にわたるため、データ収集に入るまでの各機関との調整に時間を要しているが、現場の実践者と共同研究という形式でチームを組んで行っているため欠損データがほとんどない。また、第１ステップとしてデータ収集に協力を得た機関・施設に本研究の結果を返すことで、第２ステップの研究（作成した看護実践モデルを用いた実践検証）依頼・実施協力についてのメリットを感じてくださりやすい、という点もあり、本研究の進捗としてはおおむね順調と判断している。
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| Strategy for Future Research Activity |
現時点で得られたデータの分析とデータ収集を進め、８～９月までに第１ステップのデータ収集を完了する予定である。その後、得られたデータを分析と文献検討を通して「認知症ステージアプローチに基づく看護実践モデル」の試案を作成し、実施に向けた調整を行っていく予定である。
尚、実施に伴い実践者の研修や養成が必要となるが、共同研究者の老人看護専門看護師や認知症看護認定看護師と協働して行うことで、可能となると考えている。
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| Causes of Carryover |
データ収集先の日程および対象者の日程調整に時間を費やしたため、第１ステップのデータ収集に時間を要し、第２ステップに必要となる機器類や研修準備として予算組していた内容が次年度に持越しとなったためである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度は、第1ステップの継続調査に加え、第２ステップへの本格的な調査にはいるため、研究者の移動に伴う旅費や教材作成（研修等で用いるテキスト印刷）が必要となるため、次年度分として請求した助成金と合わせて使用する予定である。
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