2017 Fiscal Year Research-status Report
特別養護老人ホームにおける職場環境評価尺度の開発と組織コミットメントとの関連
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15K11779
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| Research Institution | Chubu University |
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Principal Investigator |
緒形 明美 中部大学, 生命健康科学部, 助教 (80740696)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小木曽 加奈子 岐阜大学, 医学部, 准教授 (40465860)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 職場環境 / 職場定着 / 特別養護老人ホーム / 看護職 / 介護職 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
H29年度は、職場環境評価尺度の尺度項目案を検討および予備調査を実施し、本調査のステートメントを抽出した（調査4）。その後、本調査を実施した（調査5）。
前年度の調査から得られた結果を再検討し、97項目の暫定版の尺度を考案した。暫定版の尺度を用い、8月15日～9月30日に予備調査を実施した（調査4）。対象施設は、愛知県内の100床以上の特養15施設施設（有意抽出）で、電話による口頭で、施設長の研究協力が得られた施設である。1施設につき看護職3名、介護職3名の計6名とし、15 施設90名に配布を依頼した。回収されたのは53（回収率58.9％）で、欠損値などがあるものを除外し、有効回答は47（有効回答率88.7％）であった。質問の教示文は重要性の度合いについて尋ねるものであるため、天井効果が認められた項目が多かった（63項目）。また、フロアー効果を示す項目はなかったことから、ステートメントは職場継続のために必要な内容であったことが示唆された。ステートメントのブラッシュアップでは、項目間相関間関係のあったものの表現を修正し、内容を熟考し統合した。
調査4までの構成概念は、職務的側面と人的側面の2領域でとらえてきた。ステートメントのブラッシュアップおよびステートメントの意図する内容を再考した際、構成概念を再検討する必要が生じた。その結果、構成概念は、2領域（職務的側面・人的側面）を3領域（組織運営・人的資源・人間関係）に修正し、本調査のステートメントは91項目となった。
調査5の対象施設は全国の100床以上の特養300施設（無作為）で、対象者は、計1800名である。研究計画では、85施設を対象としていたが、因子分析に必要なサンプル数を確保するため、追加した。調査期間は、3月15日～4月30日で、現在、回収中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
調査4では、見込んでいた回収率が低く、ステートメントの項目数に対し因子分析に十分な標本数を得られなかった。また、教示文は重要性の度合いについて尋ねるものであるため、ステートメントは職場継続のために必要な内容であることが示唆されたことに留まった。これをふまえ、既存の概念や理論・構成概念を再検討したうえで調査5のステートメントのブラッシュアップに多くの時間を要した。
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| Strategy for Future Research Activity |
調査5の結果を、天井効果・床効果の確認、相関関係、GP分析、IT分析、因子分析、信頼性分析により確認する。その後、因子に合理的で適切な命名をし、共分散構造分析の確認的因子分析により、尺度の因子構造を検証する。結果をもとに、組織コミットメント尺度との関係を明らかにし、基準関連妥当性を検討するための調査を実施する（調査6）。調査は全国の100床以上の特養300施設（無作為）で、対象者は、1施設につき看護職3名、介護職3名の計6名の計1800名である。研究計画では、200施設を対象としていたが、因子分析に必要なサンプル数を確保するため、回収率30％と見込んで、対象施設数を追加する計画に修正する。調査期間は、5月9月である。得られたデータを職場環境評価尺度と組織コミットメントとの関連を共分散構造分析で確認する。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由：調査5の調査票・説明書の印刷及び郵送代金を執行する予定であったが、配布時期が予定よりやや遅延し、調査票・説明書等の印刷物及び郵送代金に必要な予算が未使用になった。そのため、次年度使用額が生じた。
次年度使用額の使用計画：調査5と調査6の調査票・説明書の印刷及び郵送代金、成果公表にかかる費用（学術学会への旅費、参加費、ポスター作成など）、消耗品の購入、研究協力者との通信費などに有効に活用する予定である。
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Research Products
(3 results)
