2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of education support system to strengthen nursing cooperation in end-of-life care of group home
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15K11782
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| Research Institution | Kio University |
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Principal Investigator |
山崎 尚美 (平木尚美) 畿央大学, 健康科学部, 教授 (10425093)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
百瀬 由美子 愛知県立大学, 看護学部, 教授 (20262735)
天木 伸子 愛知県立大学, 看護学部, 講師 (40582581)
小野 幸子 新潟県立看護大学, 看護学部, 教授 (70204237)
坪井 桂子 神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (80335588)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 認知症高齢者 / グループホーム / 看護職 / 連携強化プログラム / 終末期ケア質指標 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度は，前年度作成した「グループホーム看護職のための終末期ケアの質指標」の予備調査，および試用可能か否かの本調査を行った．そして，内容妥当性の確認を行い，71項目の質指標を作成した．また，前年度までに作成した「グループホーム看護職のための介護職との連携強化プログラム」を用いて，11月23日に「グループホーム看護職のための終末期ケア研修会」を開催(介入)した．グループホーム17事業所から看護職47人の参加があった．その研修会の教育内容の妥当性についての結果は以下の通りである【結果】①研修会受講者のうち,調査協力をした34人,平均年齢50.6歳(SD=10.1),平均看取りの経験数8件,受講の動機としてはこれから必要になってくるから，現在困っているなどの回答が上位を占めた．資料の活用性については，95.0%の受講者が満足していた．講義内容の理解度(4件法)については，「病院の看取りと施設の看取りの違い」61.8%，「認知症高齢者の終末期ケアの特徴」55.9%，「認知症高齢者の意思確認の困難さ」72.5%がとても理解できたことの上位を占めていた．②終末期ケア時の困難感では,介護職との連携のあり方,職員間の認識のずれや効果的な研修企画ができなかった.必要な研修内容は,カンファレンスのもち方,職員全体での看取りの研修会や勉強会の実施方法などであった.③研修内容の理解度クイズは,受講前後の正答数の平均を比較したところ,問4「身体的な死前兆候」(P=0.021)，問5「グリーフケアの時期」(P=0.002)，問9「意思決定の可能性」(P=0.024)では正答率が高い項目として有意に差を認めた(P<0.05).以上から,研修プログラムの内容妥当性は確保できたと判断した。また,「グループホーム看護職のための終末期ケアの質指標」についても内容妥当性の確認がなされた.
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