2017 Fiscal Year Annual Research Report
Development of consensus building approach model based on prognostic prediction of visiting nurse aiming for dying with dignity
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15K11812
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| Research Institution | Kagawa Prefectural College of Health Sciences |
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Principal Investigator |
片山 陽子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (30403778)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長江 弘子 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (10265770)
酒井 昌子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (60236982)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 尊厳ある死 / 訪問看護師 / 予後予測 / 合意形成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度は、これまでの調査結果を統合し「訪問看護師の予後予測を基盤にした合意形成の実施方略の実態とモデル化」を目的に終末期ケアを実施している訪問看護師を1000人を対象に質問紙調査を実施した。調査対象は在宅看取り率が高い都道府県上位10都府県の訪問看護事業所を無作為抽出した。調査の回収率・有効回答率16.73％であった。訪問看護師の訪問看護経験は平均9.08±8.02年、看取り経験は平均20名以上。看取り期の療養者は非がん疾患７割だった。看取り期の判断は90％以上が臨床経過と症状を基に可能（できる・概ねできる）と回答し、その判断について家族を中心に（約86％の説明実施、本人には30％）説明していた。また、看取り期の判断は可能としたものが約９割である一方、チームアプローチを実施における困難性について、病状判断・予後予測が最も困難性が高いと回答したものが22％あり、病状判断・予後予測の困難性を抱えながら判断していることがわかる。病状判断・予後予測の困難性とそれを本人に説明することの実施困難は看取り期であるため本人の身体状況の低下と非がん疾患が多い特性に起因すると推察された。チームアプローチは、症状緩和に対して医師や訪問看護師同志での相談の実施は90％程度実施できているが、他職種との情報共有は77％程度で医師と訪問看護師の関係性が中心である様相が理解できる。本人・家族の意向のチーム内での共有は98％とほぼ全員が出来ていると認識しており、その共有をマネジメントしたのは訪問看護師（89％）で看取り期の判断の実施、その判断に基づいたチームアプローチをマネジメントする役割を訪問看護師が担っている様相が明らかとなった。本調査結果と先年度までのインタビュー調査等の結果を併せて看取り期における訪問看護師の看取り期の判断とマネジメントの様相を明確化し公表する予定である。
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