2016 Fiscal Year Research-status Report
病院・在宅におけるケア情報共有のICT化－患者専用ケア手順書作成ツールの開発－
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15K11816
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
小笠原 映子 新潟大学, 医歯学系, 准教授 (40389755)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大星 直樹 近畿大学, 理工学部, 教授 (80294247)
堀 謙太 兵庫医科大学, 医学部, 准教授 (90378836)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | ケア情報 / 退院指導 / 訪問看護 / ICT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、「病院・在宅におけるケア情報共有のICT化システム」の利用者（病院看護師・訪問看護師）のニーズに基づき、「患者専用ケア手順書作成ツール」および「病院・在宅におけるケア情報共有のICT化システム」に関する研究実施体制づくりと技術的準備を行った。
平成28年度は、平成27年度に開発した「患者専用ケア手順書作成ツール（以下、本ツール）」を用いた実証実験を行った。当初計画では、病院をフィールドとした実証実験として、病院看護師が退院予定の患者を対象に「患者専用ケア手順書」を作成し、手順書を用いた退院指導の実施を通して本ツールを評価する予定であったが、病院看護師の業務多忙等の理由によりツールを活用できていない状況がある。平成29年度は引き続き本ツール活用における阻害要因の分析を行い、対策を講じる予定である。
一方、平成29年度に研究フィールドとして予定していた訪問看護ステーションにおいては、既に平成28年度に実証実験を実施しており、訪問看護師が退院予定患者の個別的なケア手順について、病棟看護師と連携をとりながら、本ツールを用いて「患者専用ケア手順書」を作成している。従って、「患者専用ケア手順書作成者」は当初予定していた病棟看護師ではなく訪問看護師ではあるが、本ツールを用いて病院・在宅の看護職間における患者のケア情報共有を図るという本研究の目的を達成している。H29年度においても引き続き実証実験を継続し、ツールの改良を重ね、さらに病院・在宅の看護職間でケア情報を効率よく共有できる仕組み作りについて検討していく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度は、平成27年度に開発した「患者専用ケア手順書作成ツール」を用いた実証実験を行った。当初計画では、病院看護師が退院予定の患者を対象に「患者専用ケア手順書」を作成し、手順書を用いた退院指導の実施を通して本ツールを評価する予定であったが、病院看護師の業務多忙等の理由によりツールを活用できていない状況である。この点においては、進捗状況に遅れが生じているため、本ツールの活用における阻害要因の分析を行い、対策を講じる予定である。
一方、平成29年度に研究フィールドとして予定していた訪問看護ステーションにおいては、既に平成28年度に実証実験を実施しており、訪問看護師が退院予定患者の個別的なケア手順について、本ツールを用いて「患者専用ケア手順書」を作成している。従って、本ツールを用いて、病院・在宅の看護職間における患者のケア情報共有を図るという本研究の目的は達成しており、全体としては、おおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は、「患者専用ケア手順書作成ツール」の実証実験を継続して行う。
病棟をフィールドとした実証実験については、病院看護師の業務多忙等の理由によりツールを活用できていない状況があるため、本ツールの活用における阻害要因の分析を行い、対策を講じる予定である。
訪問看護ステーションをフィールドとした実証実験については、既に病院・在宅の看護職間における連携ツールとしての活用がされているため、質問紙調査により「患者専用ケア手順書作成ツール」の課題および成果について明らかとする。さらに病院・在宅の看護職間でケア情報を効率よく共有できる仕組み作りについて検討していく予定である。
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| Causes of Carryover |
介入研究用の機器類は、研究協力施設の数に応じて購入するなど、必要最小限の備品購入としていた。また、平成28年度は、学会発表の開催地が大学所在地の近県であったことから旅費に係る費用が少ない等の理由により残予算が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度は研究協力施設数が増えるため必要となる機器類を購入する予定である。また、当初予定していたデータのクラウド保管については、データの保管方法を変更したため、平成29年度においても、その他で計上していたデータ保管に係る予算を物品費として機器類の購入に使用する予定である。
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