多職種の観察の視点を活かした支援者連携モデルの構築

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K11828
• Research Institution: Toyohashi Sozo University
• Principal Investigator: 蒔田 寛子 豊橋創造大学, 保健医療学部, 教授 (10550254)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 楠本 泰士 東京工科大学, 医療保健学部, 助教 (60710465)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 在宅療養 / 観察点 / 多職種連携 / デルファイ法

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、在宅療養生活を支援している多くの専門職間の相互理解に基づく、在宅療養者の安定した生活継続に有用な「多職種の観察の視点を活かした支援者連携モデル」を構築することである。研究における3つの重要な段階は、１．現状把握として、専門職の観察の視点と他職種にも必要な観察の視点、及び連携の実際と課題の明確化。２．デルファイ法による質問紙調査の実施。３．多職種の観察の視点の明確化と支援者連携モデルの検討、としている。平成27年度は現状把握に取り組んだ。
具体的な研究実施内容を以下に述べる。在宅療養生活を支援している専門職として、訪問看護師、訪問介護職、訪問リハビリ職、訪問栄養士を対象に、インタビューガイドにそって面接調査を実施し、データを質的に分析した。研究対象者は各職種5名の合計20名であった。分析が適切であるか、研究者間で検討を行った。
「専門職の観察の視点」の分析では、支援経験で培った五感を働かせて、訪問した際の第一印象のいつもと違う感じから次の観察に入っていた。また訪問介護職以外の医療職は病気をふまえた観察を職種の専門性にあわせた着眼点で観察していた。そしてどの職種も日常生活について観察していた。本内容については、論文作成中であり、論文投稿と学会発表を予定している。
「連携の実際と課題の明確化」では、現状把握をしつつ、デルファイ法による質問紙調査の項目が抽出できるよう分析している。調査項目が適切に抽出できるよう、研究者間で会議検討を実施し、平成28年7月頃には、質問紙を完成させ、調査を開始したい。
本研究では、専門職連携の強化を図りつつ、支援者の相互理解を深め、少ない人的資源を有効に活用できる実践的なモデルを構築でき、これは在宅療養者のQOL向上につながるものである。さらに社会保障費抑制にも寄与することができると考える。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

平成27年度は現状把握し、平成28年度実施予定であるデルファイ法の調査項目を抽出することを計画していた。現状把握の面接調査とデータの質的分析はおおむね終了しており、今後調査項目を抽出し、調査内容として適切な表現で調査用紙を作成する予定である。
今後、平成28年7月頃には、第1回のデルファイ調査を実施できると考えている。そのためおおむね順調に進展していると考えた。

Strategy for Future Research Activity

平成28年度　デルファイ法による質問紙調査の実施
調査対象者は在宅ケアチームの専門職スタッフ1000名（1回目の配布を1000名とする）。インターネットを利用し無作為に質問紙を送付する事業所を決定する（WAMNET　全国訪問看護事業協会のHP　訪問リハビリテーション振興財団のHP　居宅栄養管理指導で実施病院を検索　など）。デルファイ調査の質問紙が完成していないため、当初の計画よりは遅れており、平成28年7月から平成29年6月（約12ヶ月）に実施予定であり、郵送デルファイ法により、3回の質問紙調査を繰り返す。平成27年度の現状把握より、調査内容は、専門職の観察の視点を活かして連携するための多職種連携におけるそれぞれの専門職の役割とした。デルファイ法は、同一内容の質問を同一対象者に対して数回繰り返すことで、回答者集団の意見の収斂を図る方法であり、同意率の推奨される範囲は51~70%とされている。本研究でも、先行研究の基準を参考に、得られる分析結果をふまえ合意の基準としての同意率を検討し、意見の一致率の高い項目に絞り抽出する。また、第1回目のデルファイ調査では、現状把握での専門職の意見に加え、質問紙調査対象者の意見も取り上げることができるように自由記載の欄も設ける。また、平成28年度には現状把握で得られたデータの分析から、論文作成と投稿、及び学会発表を予定している。
平成29年度　多職種の観察の視点を活かした支援者連携モデルの構築
現状把握と専門職の観察の視点を活かして連携するための多職種連携におけるそれぞれの専門職の役割の抽出より、支援者連携モデル（案1）を作成する。専門家会議を行い、案1をもとに意見交換し、支援者連携モデル（案2）を作成する。そして、面接調査の協力者へ、作成した支援者連携モデル（案2）の報告と意見の集約を行う。

Causes of Carryover

デルファイ調査は平成28年度に実施としているため、統計ソフトの購入を平成28年度に予定しており、次年度使用額が計画より上回る。

Expenditure Plan for Carryover Budget

統計ソフトSPSSのライセンスの購入に40万円程度を見積もっている。デルファイ調査で得られたデータの分析にSPSSを使用する予定である。
その他主な支出はデルファイ調査の通信費が30万円程度はかかると考えている。1回目は1000名に調査用紙を郵送し、返送があった対象者に2回目の調査用紙を郵送することになり、これを3回繰り返す。アンケートの回収率がどの程度であるかにより、かかる郵送費は異なるが、回収率50%と考えると30万円程度必要である。また、アンケート用紙の印刷準備、封筒などの消耗品費が5万円程度、通信業務とデータ入力業務等の研究補助費が5万円程度としている。共同研究者間での進捗状況の確認、データ分析の検討など会議を適宜開催する予定であり、会議費を5万円としている。その他論文投稿にかかる抄録の英訳委託と論文投稿費、及び学会発表での国内旅費等に20万円程度かかる予定である。