2016 Fiscal Year Research-status Report
津波被災農地の高塩濃度土壌における水分・塩分量計測センサネットワークの開発と適用
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15K11960
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| Research Institution | Ariake National College of Technology |
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Principal Investigator |
石川 洋平 有明工業高等専門学校, 創造工学科, 准教授 (50435476)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
徳本 家康 佐賀大学, 農学部, 助教 (80445858)
宮本 英揮 佐賀大学, 農学部, 准教授 (10423584)
松野 哲也 有明工業高等専門学校, 創造工学科, 教授 (80243921)
嘉藤 学 有明工業高等専門学校, 創造工学科, 准教授 (40270376)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | IoT / センサネットワーク / クラウド / 津波被災農地 / 高塩濃度土壌 / 土壌物理 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は、昨年と同様に熊本県玉名市横島・宮城県東松島市（岩沼市から移設）でシステムの検証を行った。若干のデータ欠損は時折あるものの安定した動作を確認できた。天候や障害物の影響に関する実験やセンサからのデータ取得に関するマイコンプログラムの改修等を行うことにより、IoT分野におけるシステム品質の担保に関するノウハウを蓄積した。
研究実施体制としては、有明高専教育研究技術支援センターの堀田孝之（連携研究者）・荻島真澄（研究協力者）・中島正寛（研究協力者）に引き続き支援いただき、同センターの古賀つかさ（研究協力者）および、仙台高専名取キャンパス教育研究技術支援室の小山真二郎（研究協力者）・山岡靖明（研究協力者）に新しく参画いただくことによって九州・東北の物理的な距離を越えた円滑な連携体制ができている。
上記の通り、研究進捗・連携体制も良好で、システムの堅牢性を高めるための調査も随時行っている。平成29年度に実施開始予定だったケース教材の開発も前倒しで着手している。
研究実績の公表に関しては、土壌物理学会、産学連携学会、IEEE計測研究会にて発表を行い、更なる連携の拡大に向けて取り組んでいる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的は土壌水分・塩分の空間変動性の解明に資する農学系現場ニーズに沿った簡便なデータ監視システムの実現である。（１）マイコンによるTDTセンサを用いた土壌水分量計測の制御手法の提案。（２）土壌水分・塩分量計測センサネットワークの開発および評価。（３）津波被災農地におけるセンサネットワークの適用。という3つを実現することにより目的を達成する。
（１）、（２）に関しては昨年の報告と同様に順調である。現在は、センサネットワークの電波状況の面的な把握を目標として学内で検証を行っている。（３）に関しては圃場を岩沼市から東松島市に変更し、順調に稼働している。天候やバッテリーの状況によってデータの欠損等がみられるときも仙台高専と連携したバックアップ体制を取ることができており、おおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、昨年に引き続きデータの検証とシステムの堅牢性の向上を検討する。本システムのニーズが益々大きくなっているため、企業との連携を含めた成果の出口戦略を検討する。
問題は、昨年同様、センサが外国製品のため、円安の影響を受け、想定していた数の多点計測ができないということである。
このように、問題点の洗い出しやトラブル対応を含めて、農工連携の事例としてアウトリーチ活動を積極的に行っていく。
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| Causes of Carryover |
近年の円安の影響により、センサの価格が想定より高くなってしまった。そこで計測点数を減らしての運用になったため、予算案との差異が生じている。 また、トラブル対応等に係る交通費も想定と異なることがあった。研究自体は順調に進展しており、戦略的な購入物品の変更等も発生したため、使用額の差異が発生した。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
本システムに対する計測点数の増加要望や計測場所追加の問い合わせ数は増える一方であり、需要が大きく、研究の重要性・必要性の裏付けとなっている。従って、平成29年度予算と合算して利用することによって大きな効果を得られるものと考えている。
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