ＩＣＴ活用による「生活支援技術」指導法の開発

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K12173
• Research Institution: Okayama Prefectural University
• Principal Investigator: 迫 明仁 岡山県立大学, 情報工学部, 教授 (30144728)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 生活支援技術 / 国際生活機能分類 / 教授・学習システム / クロスメディア教材 / バイオメカニク / ソーシャル・スキル

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、ＩＣＦ（国際生活機能分類）とその児童青年期版であるＩＣＦ-ＣＹに基づいた生活支援技術の習得をより効果的に行うための（介護福祉士養成課程における）指導
法を開発することを目的とする。
ＩＣＦ項目のうち「活動と参加」の領域を取り上げ、それぞれに対応する生活支援技術の基本の習得を容易にし且つ発展的に活用できるための指導法（教授・学習法）の開発が中心課題である。
要介護者（要介護高齢者や障がい児・者）の心身機能や生活ニーズを客観的に理解し、身体のバイオメカニクスやソーシャル・スキル、人間性心理学などの理論と結びついた総合的・人間的な生活支援技術の習得へと導くクロスメディア活用型・協調型学習システムの開発につなげたい。
具体的には、介護動作のバイオメカニクスを理論的に捉えることができるモーションキャプチャ動画教材システム、スマートフォンやタブレット型ＰＣ等による音声誘導型教材の開発と共に、ロールプレイング法やコミュニケーションプロセスレコードの解析（テキストマイニング）、ラダリング技法による問題発見・解決への指導法の融合を検討することとする。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

平成27年度は、以下の２つの課題に取り組んだ。
①【ＩＣＦのアセスメント項目と習得すべき介護技術（厚労省が示す教育内容）の照合】
ＩＣＦのアセスメント項目（1424項目）と厚労省が示す生活支援技術の教育内容の両面を照合し、介護技術に内在すると考えられる身体面の要素群と生活支援技術群の抽出を行い、自己組織化マップによる「見える化」を検討した。
②【実技情報のフィードバックおよび協調型学習教材（クロスメディア教材）の作成原理の構築】
モーションキャプチャ機能を有するKINECT（Microsoft製の深度センサーカメラ）で撮影し、動作者（学習者）へのバイオメカニクス的な情報を即時フィードバックできるシステムを検討した。このプロトタイプ実験を通して、深度センサから得られる計測値の誤差補正や同カメラを複数台同時使用する際のレーザパルスの干渉を避ける技術的な課題が見えてきた。

Strategy for Future Research Activity

平成28年度は，③と④の課題を主に遂行する。
③【指導用教材とその活用に関する最適構成および有効性の検証】
生活支援技術を指導する場合、通常は教員による教示とデモンストレーション、学生による実技の演習などが主に用いられる。これにモーションキャプチャによる動画や３Dアニメーション教材を提示する場合の教育的効果を確認する。また、指導法の一つに音声誘導が考えられる。動画教材に比べて教材の作成や操作が容易であるので、これについても有効性を検証したい。
④【身体面、精神・心理面、コミュニケーションに同時に対応する「総合的・人間的生活支援技術」の指導法開発と評価】
生活支援技術の提供には、必要な介護を物理的に行うだけの「機能的介護」と要介護者の人格や健康状態、精神・心理的状態へも配慮した「総合的・人間的介護」がある。言うまでもないが、介護系学生に目指してほしいのは後者である。しかし、青年層にありがちなソーシャルスキルの未熟さなどがあることは否めない。このような問題に対応する指導法の一つがロールプレイング法である。コミュニケーションプロセスレコードや先に述べた協調型学習教材（音声付き動画）をもとに、臨地実習を模した「総合的・人間的介護」のロールプレイングの方法や評価法を検討する。さらに従来行われていないラダリング手法による問題発見・解決への指導法についても検討する。

Causes of Carryover

当初計画していた高額な高速カメラと高性能ＵＳＢカメラ（複数台）による動画教材作成システムを、先に述べたKINECTに変更したことにより、ハード面の予算を圧縮できた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

介護動作の撮影は異なる方向から同時に行う計画に変更はないので、KINECTは２機を導入したが、これを運用するための処理能力の高いパソコンの追加が必要となり、次年度使用額はその導入に当てる。