2016 Fiscal Year Annual Research Report
The model for provision of multifaceted information on online knowledge-sharing community
| Project/Area Number |
15K12306
|
|---|
| Research Institution | Osaka Prefecture University |
|---|
Principal Investigator |
飛田 国人 大阪府立大学, 人間社会システム科学研究科, 准教授 (40465919)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井手 亘 大阪府立大学, 人間社会システム科学研究科, 教授 (20167258)
野津 亮 大阪府立大学, 人間社会システム科学研究科, 准教授 (40405345)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | オンラインコミュニティ / 熱中症 / 非正規雇用 / 情報援助 / テキストマイニング / 生活科学 / 公衆衛生 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、オンラインコミュニティへの質問投稿者が有する問題・悩みが回答者による如何なる情報援助により解決されるかを明らかにすることを目的とする。
平成28年度はオンラインコミュニティに投稿された熱中症に関する質問への回答を抽出し、環境省・日本生気象学会・日本体育協会がそれぞれ発刊している熱中症に関するガイドラインと、提供されている情報の差異を分析した。その結果、熱中症に関して提供されている情報は、熱中症の「発生前 - 発生後」の軸と、「知識 - 行動」の軸の2軸で4分類できることが明らかとなった。具体的には、発生前の知識では熱中症になる“原因”、発生語の知識では熱中症の“症状”、発生前の行動では熱中症を予防するための“対策”、発生後の行動では熱中症になった後の“対応”に関する情報が分類された。分類の結果、3つのガイドラインは発生前の知識である“原因”に、とオンラインコミュニティの回答は“対策”や“対応”に分類された。オンラインコミュニティの特性として、市民が自分の経験とともに、熱中症発生前の対策や発生後の対応について情報を提供していることが明らかとなった。
研究期間全体を通じて、本研究ではオンラインコミュニティに投稿された約6000万のビッグデータから熱中症と非正規雇用のトピックを取り上げて、情報援助モデルを構築した。得られた成果として、熱中症に関する情報発信は年齢層を考慮した内容が求められること、熱中症と非正規雇用の両方において、回答者の経験を交えた情報援助がなされる点に特徴があることが示された。また、本研究の分析方法は他のトピックにも応用が可能であり、ビッグデータを活用した研究の発展に貢献するものである。
|
