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2015 Fiscal Year Research-status Report

過疎地向け系統的科学教育プラン構築と海外科学教室による国際技術者養成教育への挑戦

Research Project

Project/Area Number 15K12397
Research InstitutionTomakomai National College of Technology

Principal Investigator

村本 充  苫小牧工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (30353220)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 小島 洋一郎  苫小牧工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (50300504)
佐藤 奈々恵  苫小牧工業高等専門学校, その他部局等, 講師 (30634894)
Project Period (FY) 2015-04-01 – 2018-03-31
Keywords過疎地 / 理科教室 / 系統的科学教育 / 海外語学研修
Outline of Annual Research Achievements

過疎地における理科教室に関する意識を調べるため、大都市以外の小学校の教員に対してアンケート調査を行った。アンケート用紙は北海道後志管内および日高管内の小学校72校に送付し、39校から回答を得た(回収率54%)。アンケート結果を分析し、過疎地の子供は理科教室への参加機会が非常に少ないことが明らかとなった。一方、自分の町での理科教室開催は望むものの、自分たち自身で理科教室を運営することには抵抗があり、経費やスタッフの負担がない形で外部団体が実施することを強く望んでいることが判明した。次に、7つの実験を有機的に組み合わせた「酸とアルカリ」に関する系統的科学教育プログラムを開発し、北海道日高町で理科教室を開催して試行した。なお、本校サイエンス部の学生が運営を行った。子供たちは勉強したいというよりは楽しさを求めて参加しており、最大の目的である「考察」させることに重点を置いた理科教室にするためにさらなる実施方法の改善が必要であることがわかった。また、本校がニュージーランドで実施している語学研修において、研修参加学生が「空気」に関する系統的科学教育プログラムを試行した。アンケート結果から、今後の英語学習に役立つ体験だったと回答した学生が7割、英語を使って人に説明する経験を今後もしたいと回答した学生は8割を超え、研修参加者が英語学習に対する効果を感じながら目的意識を持って海外での理科教室を実践したことが確認された。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本年度の3つの実施計画ごとの状況は次のとおりである。
(1)過疎地の小中学校に対するアンケート調査と分析では、小学校に対するアンケート調査を行い分析を行った。一方、他地域の状況把握を行うことはできなかった。
(2)海外の科学教室に関する調査と分析では、本校語学研修先であるニュージーランドのポリテクの教員から科学教室の実施状況を伺った。また、来年度実施予定だった海外での科学教室試行を前倒しして実施できた。
(3)系統的科学教育プログラムの開発では、国内向けと海外向けを開発し、それぞれ試行することができた。

Strategy for Future Research Activity

次年度は次の4つの事項を実施する。
(1)他地域の状況調査:今年度実施できなかった他地域の状況調査を行う。
(2)系統的科学教育プログラムの開発:今年度の検証結果を踏まえつつ、新たな系統的科学教育プログラムの開発を行う。
(3)系統的科学教育プログラムの実践:開発した系統的科学教育プログラムを近郊および過疎地で学生により実践する。
(4)海外での理科教室実践と異文化コミュニケーションの体験:系統的科学教育プログラムを海外での語学研修で学生により実践し、国際技術者を養成するための教育手法のひとつとして定着させるための検討を行う。

Causes of Carryover

今年度は他地域の状況調査を行うことができなかったため旅費を支出しなかった。研究成果を学会発表することができなかったため、旅費を支出しなかった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

今年度実施できなかった他地域の状況調査を次年度行うこととしたためその旅費が必要となる。今年度の研究成果を取りまとめ、現在2本の論文を投稿して査読待ちの状態であり、次年度は投稿料および学会発表旅費が必要となる。

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Published: 2017-01-06  

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