2016 Fiscal Year Research-status Report
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15K12403
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| Research Institution | 一般財団法人総合科学研究機構(総合科学研究センター(総合科学研究室)及び中性子科学センター(研究開発 |
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Principal Investigator |
上野 健治 一般財団法人総合科学研究機構(総合科学研究センター(総合科学研究室)及び中性子科, 総合科学研究センター, 特任研究員 (40370069)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青木 貞雄 一般財団法人総合科学研究機構(総合科学研究センター(総合科学研究室)及び中性子科, 総合科学研究センター, 主任研究員 (50016804)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | ものづくり教育 / プレインターンシップ / 伝承システム / 社会人教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2年目の成果及び状況について下記のとおり概要を報告する。
１．高度科学研究を支える高度技術の現状と課題をベースに、伝承システムの構築のあり方とその実践手法について、研究分担者と月1回の頻度で議論した。この議論の進め方としては、参考文献、書籍等から各分野の専門家の考え方を深めて我々の取り組むべき手法の位置付けについて検討する手法をとった。併せて、研究代表者は、ものづくり分野の機械設備を扱う社会人1年生となる人材に対して、毎週企業内で講義する機会を得た。このための資料作りが必要分は完了し、またその講義の理解度、応用力について、若者との率直な議論をすることが出来た。
２．子供に対する現場実習教育については、現在日本のものづくりを担っているその一地域である、愛知県・名古屋市を中心とした東海地区の先進企業数社とのコンタクトを進め準備が完了している。2年度中には、子供側の日程調整が不成立であり、工場見学自体は見送った。本研究の延長年度（平成29年度）に実施する計画である。
３．社会人育成に本格的な機会を得たことから、参考文献等の調査結果を基礎に、社会人1年生から人材育成に関する素直な意見を聞き、また受講態度等からその理解度について毎回データベース化して、人材育成の手法を整理改善している。
４．学生時代と全く異なる社会人生活の中での人材育成は、学ぶ側、教える側ともに成功する第1点として、「その人材育成が両者にとって必要であること」につきると考えられる。このことを平成28年度の活動の中で十分確認することが出来た。「必要である」という段階に至るまでには、教える側の創意工夫が大切であり、「必要だ」と知った学ぶ側は、「学ぶことを継続する」ことが肝要である。
５．以上の活動状況、考察を、総合科学研究機構の機関誌「CROSS T&T」の2017年2月号（No.55)にて「プレインターンシップの提案（Ⅱ）」を上野、青木の連名で発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
1年目の本研究の実践システム構築の調査結果等を踏まえて、2年目の活動もおおむね順調に進展している。本年度は、新たに東南アジア（中国、泰、およびインドネシア）の地域の社会人教育の機会も得られ、その活動が軌道に乗っている。子供向け実践教育の重要性、必要性については、これらのやや年代を経ている人材（社会人）に対して教える経験等を踏まえ、ますます急務であることを知った。このような研究活動状況であることから、本研究の研究期間を1年延長申請し認可いただいた。平成29年度には、幅広い情報、実践経験を踏まえ成果をまとめる計画である。
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| Strategy for Future Research Activity |
申請書の計画に沿って、活動内容を下記のように推進する。
１．調査研究（国内外）活動を継続実施する。
２．月1回程度の研究者、研究協力者間の検討を実施する。
３．小学生向けのものづくり実践教室を2か所程度開催する。
以上の活動を年度末を目途にとりまとめ、ものづくり実践教育システム構築のための考え方を論文にまとめ公表する。
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| Causes of Carryover |
本研究を推進するに当たり、子供たちへのものづくり実践教室の実施が重要である。この実践教育場所の選定とその実施日時を調整したが、実施日時が調整未了となった。このため、実践教室の開催とその準備に絡む研究業務を平成29年度へ持ち越すこととした。このことは認可されております。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額の予算は、全額使用する計画です。
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Research Products
(1 results)
