2015 Fiscal Year Research-status Report
製品アーキテクチャの最適設計・選択に関する数理分析
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15K12466
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Research Institution | Doshisha University |
Principal Investigator |
殷 勇 同志社大学, ビジネス研究科, 教授 (50344776)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 嘉浩 東京理科大学, 経営学部, 研究員 (60436235)
野田 英雄 東京理科大学, 経営学部, 准教授 (90347724)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 製品開発 / モジュラー / インテグラル |
Outline of Annual Research Achievements |
製品の全体パフォーマンスを考慮したアーキテクチャの初期モデルを構築した。基本的には製品のサブシステム(たとえば、部品)、製品開発組織とその要員に着目したシステムである。したがって、離散型数理モデルを構築する際、顧客ニーズとモジュラー・ハイブリッド・インテグラルの製品アーキテクチャ間の対応関係、製品開発組織の構造、開発要員の役割、さらには利益とコストなどの要素を組み込んだモデルの検討が必要となる。そこで、システムの変数もしくはパラメーターは次のように要約できる。 顧客ニーズ関係: 注文品種、注文製品の性能(Function) システム関係:サブシステム間のインターフェースの数、インターフェースの接続規格、インターフェースの形状等 製品の全体パフォーマンス関係:全体パフォーマンスの開発コストと利益、製品性能とサブシステムの対応関係、顧客ニーズと製品性能の対応関係等
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
概ね予定通りの展開です。
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Strategy for Future Research Activity |
構築されたモデルの特性を解析し、最適アーキテクチャを確定する。 具体的には、製品開発費用の区間を確定し、各費用区間におけるモデルの凸性と劣モジュラー性を解析したうえで、各区間の最適アーキテクチャを確定する。 製品開発費用区間は、3種類のアーキテクチャに対応するインターフェースから得た利益と開発要員の人員等のコストとの比較により、複数の区間に分けられる。各区間のモデルの凸性およびQuasi凸性を分析し、最適設計手法を提案する。また、各区間のモデルの劣モジュラー性について、束論における差分減少性概念に立脚して、三種類のアーキテクチャの劣モジュラー性を分析する。上述の分析を通じて、サブシステムの多様なインターフェース間のシナジー効果とそのメカニズムを解明する。この仕組みの解明は学術的に重要な意義をもつ。
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Causes of Carryover |
残額
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
一般用品
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Research Products
(6 results)