2015 Fiscal Year Research-status Report
視覚障がい教育のためのタブレット型ディバイスを使用した点字システムの開発
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15K12603
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
串山 久美子 首都大学東京, システムデザイン学部, 教授 (30453038)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
馬場 哲晃 首都大学東京, システムデザイン学部, 准教授 (30514096)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 福祉用具・支援機器 / 教育工学 / インタラクティブ・インタフェース / 触覚 / ディスプレイ / タブレット端末 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
視覚障がい教育において、点字学習は基礎的な読み書きのコニュニケーション手段として重要な教育である。近年iPadなどのタブレット型の情報機器を取り入れた教育が普及されつつあるが、視覚障がい教育において、これまで蓄積した点字などの触覚提示教育と併用して使用することが難しいことが課題である。そこで、本研究では触覚提示に乏しい既成のタブレット型ディバイスと点字を同時に使用でき、タブレッット上の必要な場所に音声を提示できるソフトウエアと点字教育支援システムの開発をする。この開発により点字学習の革新をはかり、健常者にとっても点字を入り口としたアクセシブル教育への関心を推進することができる。
本研究の研究計画として、首都大学東京、国立特別支援教育総合研究所、協力として筑波大学附属視覚特別支援学校の研究機関から４名の知見を融合し協働して研究を進める．①タブレット型ディバイスのソフトウエア開発を馬場・串山 ②点字印刷出力素材の開発を串山 ③タブレット用点字教材の開発と既成の教材との融合コンテンツの開発を串山・馬場 ④タブレット用点字教材の検証実験を土井、協力：山口 が担当する。研究成果発表実装品の展示や論文発表、特許申請などをメンバー全員で積極的に行い社会へ公開する。また，本研究は，筑波大学附属視覚特別支援学校などの支援学校で調査を行い，現状に合わせた研究を行う。また将来の日本を担う学生にも積極的に研究に参加してもらい，イノベーション創出のための教育を促進する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
27年度は、①であるタブレット型ディバイスのソフトウエア開発の実験的な実装と②点字印刷出力素材の実験を首都大学東京の串山、馬場が共同で行う。平行して、③のタブレット用点字教材の開発と既成の教材との融合コンテンツの開発のための調査を串山、馬場が行う。④のタブレット用点字教材の検証実験の事前調査とし筑波大学附属視覚特別支援学校山口の協力のもとヒアリング調査を行う。各技術的基盤の実験を進めることを通じて教育工学と表現の基礎的な研究を共同で行うことを研究の計画とした。
その研究成果として、①タブレット型ディバイスのソフトウエア開発の実験的な実装と②点字印刷出力素材の実験ができ、外部での実験的な発表をおこなうことができた。③のタブレット用点字教材の開発と既成の教材との融合コンテンツの開発のための調査とタブレット用点字教材の検証実験の事前調査を筑波大学附属視覚特別支援学校山口の協力のもと晴眼者教員と視覚障がい教員のヒアリング調査と試作のテストを複数回に渡って行い、一般客に向けた実装品の展示を日本科学未来館で行うことができた。28年度に予定していた特許申請1件を行うことができた。また、関連研究を含め研究成果を論文誌4件、学会発表4件、海外学会への投稿を１件した。以上のことにより特許申請含め、当初の計画以上に成果をあげることができたと考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度は、初年度の開発を引き続き行う。特に、③で取得した調査を基に①で開発したタブレット型ディバイスのソフトウエア開発と②のタブレット用点字教材の開発が融合させ③のタブレット用点字教材の開発と既成の教材との融合コンテンツの開発を引き続きおこなう。④タブレット用点字教材の試作を筑波大学附属視覚特別支援学校の教員へのヒアリング調査や実際に視覚障がい児童に体験してもらい意見を参考に再度ディバイス開発に生かす。また、より多くの意見をヒヤリングするためのワークショップや研究会など積極的に外部へ発表を行う。
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| Causes of Carryover |
27年度は最小限の端末で実験を行っていたため物品費の予算を削減した
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度は、27年度の予算を合わせ、多くの利用者に向けた端末の購入を予定している。また、実証実験など研究補助のための人件費や外部に向けた発表費に予算を使用する。
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