2016 Fiscal Year Research-status Report
集団心の可能性・妥当性・限界:機能主義的視点からのアプローチ
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15K13112
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
唐沢 かおり 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 教授 (50249348)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山口 裕幸 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (50243449)
戸田山 和久 名古屋大学, 情報科学研究科, 教授 (90217513)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 社会心理学 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、昨年度実施した集団心の概念分析を基盤として、1)集団での判断を前提とした場面に置ける影響、2)集団の実体性概念が当該の集団に関するステレオタイプ的判断に及ぼす影響、3)集団で共有されるメンタルモデルがパーフォーマンスに及ぼす影響、の3点に関する実証研究を実施したうえで、その成果をまとめた。 主要な知見は次のようにまとめられる。まず、集団での判断を前提とした場合、我々の判断は他者の心的状態(メンタルモデル)の推論に影響される。その場合、集団メンバーとしての自分のみが、より理性的に判断するなど、異なるメンタルモデルを持つと仮定した上で、自らの判断を調節することにより、全体の判断の「是正」を試みる可能性が指摘できる。また、集団の実体性が高いと判断しているほど、集団メンバーの心的状態についても既存の知識を適用するなど、ステレオタイプ的判断が高まる。 一方で、集団であるメンタルモデルを共有することは、集団内でのコミュニケーションを促進するなど、個人レベルでの相互作用を高めるだけではなく、全体のパーフォーマンスを挙げる効果も持つ。 以上から、集団内で一定のメンタルモデルを共有することには、ポジティブ、ネガティブの両方の効果があるものの、集団心的なものをメンバーが知覚することは、比較的起こりやすい現象であるとともに、その存在は、集団内で自らがどう振舞うかを決定する指針を提供しうる可能性が示唆される。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、これまでに収集したデータに基づき、学術論文を発表するなど、その成果の発信が順調に進んでいる。特に、本研究の目的のひとつである「集団心認知が後続の対集団・組織行動に与える影響について、新たな実証データを得る」点については、昨年度および本年度で、おおむね達成したと考えている。 また、未発表ではあるが、集団心と所属する個人メンバーとの心的状態の関係に関する実験に着手しており、集団心概念の構造の解明や、集団心と個人の心の機能の対比という研究目的についても、進捗が見られる。なお、この研究に関するデータについては、2017年度に学会発表を予定している。 これらの研究成果をかんがみ、おおむね順調に進展していると判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方略については、まずは次のように進めることを計画している。1)これまでに得た実証的データについて、その内容を精査した上で、学会発表および論文化可能なものについては、それを進める。2)今後の課題を2017年度に再検討したうえで、当初計画していた研究目的にかんがみ、さらに検討を行う必要がある課題を同定する。この作業は、本プロジェクトで明らかになった知見の確認を含むことは言うまでもない。 その上で、これまでの知見を統合的な視座からまとめる議論を構築するための研究会、ワークショップを企画し、広くこれまでの研究に対するフィードバックを得たうえで、本研究が示したことと今後の課題を整理し、集団心問題に関する将来的な展望について、どのように研究を進めるべきかに関する提言を提出することを目指す。
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Causes of Carryover |
今年度、実験調査を実施した際、当初想定に必要であったネット調査や参加者謝金を伴わないかたちで実施可能な状況を確保できたので、その経費を次年度の研究に用いるように計画を変更した。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
今年度得た知見をさらに補強するための実験や調査を行う費用として用いるとともに、これまでの研究知見の整理を行い、その成果の情報発信に必要な学会発表、論文発表に用いることを計画している。
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Research Products
(6 results)