2015 Fiscal Year Research-status Report
大学入試における項目反応理論の活用――高校・大学教育一体改革の技術基盤研究――
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15K13124
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
倉元 直樹 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 教授 (60236172)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 剛史 岡山大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (10334252)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 項目反応理論 / 理系記述式テスト / 項目パラメタ / 共通試験 / 大学入学者選抜 / テストレットモデル / ２値型モデル / 合教科・科目型テスト |
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| Outline of Annual Research Achievements |
高大接続改革の流れのの中で，これまで我が国で専門家以外の話題になることがなかった教育測定論的な用語が一般に知られてくるようになった。特に，平成24年末に出された中央教育審議会「高大接続答申」で大学入試センター試験に代わる新テスト構想との絡みで，項目反応理論（以下，ＩＲＴと略記する）の大学入試における活用がにわかに注目を浴びることとなった。
ＩＲＴを用いたテストを成立させるには厳しい前提条件をクリアしなければならないため，我が国の大学入試において実質的に活用することは困難だが，その事実に関する認識は薄い。そこで，本研究では記述的問題も含めた大学入学者選抜の共通試験にＩＲＴを活用する可能性について検討を行うこととした。
初年度に当たり，本研究では研究分担者の山田がＩＲＴに関する先進的な研究について調査する目的で，米国で開催された学会に参加し，資料収集を行った。さらに，研究代表者の倉元はこれまで試みられてこなかった理系記述式問題に対するＩＲＴ適用の可能性を検討すべく，既に実施，入手されているデータ（倉元・森田，2004）を用いてＩＲＴモデルの適用可能性を探ることとした。その結果，項目パラメタの推定という最初の段階においてさえ，２値型モデル，テストレットを想定した多値型モデルのいずれを適用しても活用が難しいことが分かった。
このように初年度である平成27年度は研究に必要な情報の収集とデータ分析に当てた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初，本研究では新しく問題を作成し，200～300名程度のモニター調査を行う計画であったが，認められた研究経費が当初の計画をそのまま実行するには不足していたため，当初の方針を変更して既存のテストデータを用いて分析を行うこととした。当初の計画では，モニター調査の規模は高校生を対象に200～300名程度と想定していたが，ＩＲＴモデルの適用に際しては最小限の規模であった。一方，今回，分析の対象としたデータは約2,700名を対象とした大規模なものであり，新しいデータではなかったとしても，本研究の目的を完遂するためにはより適切な条件を備えたものと言えるので，適切な判断であったと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の研究計画では，平成28年度にかけてモニター調査を実施し，分析は平成28年度に行う予定であったが，データの分析は平成27年度中に相当進んでいる。しかし，結果は，ＩＲＴの適用を支持できるものではなかったため，今後はさらに慎重に分析を行う必要があると考える。その上で，最終年度となる平成28年度には以上の成果を論文としてまとめ，学会等を通じて本研究の成果を一般社会に向けて発信する予定である。
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| Causes of Carryover |
研究の進行状況は当初計画と比べて概ね順調、一部先行している。海外調査は前年度に修了、モニター調査を計画、実施する代わりに本研究に至適のデータを入手して、分析途中である。したがって、次年度使用予定の謝金、および、物品費はＣＢＴ等は、現在遂行中の分析を完了した上で、次の段階の研究に用いる予定としている。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
物品費の持ち越し分を充当して、ＣＢＴの試行を想定して、ウィンドウズ対応パソコン、ＭＡＣ対応パソコンを各一台ずつ購入し、研究に用いる予定である。謝金は分析補助、ＣＢＴ用のパソコン整備等の目的でアルバイトを雇用し、支出することを予定している。
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Research Products
(7 results)
