2017 Fiscal Year Annual Research Report
Study on Development of a Method to Qualitatively Measure Educational Outcomes
| Project/Area Number |
15K13179
|
|---|
| Research Institution | Kyoto University |
|---|
Principal Investigator |
服部 憲児 京都大学, 教育学研究科, 准教授 (10274135)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮村 裕子 畿央大学, 教育学部, 准教授 (80441450)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
|
| Keywords | 学校改善 / 学校評価 / 質的測定 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、学校に対する活動評価や説明責任の要求が厳しくなる中、教育に特有の数字で表しにくい部分について、成果を質的に測定する手法を開発することを目的としている。すなわち、数字で測定できない教育（政策）の成果を捉えようとする点、数値による評価で切り捨てられてしまう部分の明確化とその測定方法の考案を目指す点に特徴がある。
平成29年度においては、前年度の研究成果や学会報告で指摘された事項を踏まえ、①子どもたちの行動や様子を項目毎に各学期末に記述できる「質的測定シート」の開発、②教育施策の効果検証、③課外活動における教育成果の把握を中心に研究活動を行った。①については、前年度に試作的に作成した「質的測定シート」に改良を加え、同シートへの記入と教員に対する面接調査により、子どもたちの変化等を記載した。その結果、教育の成果には学校・学年・教員個人の様々な次元の取組が複雑に絡み合っていることが確認されるとともに、このシートが教員の省察に有効である可能性が示唆された。②については、教員への聞き取り調査、学校での参与観察、中学生へのアンケート調査を行い、学校で行われている施策が時間面で教員の負担軽減につながっていることや、いわゆる「中１ギャップ」の緩和に有効に作用する可能性のあることが示された。③については、参与観察や聞き取り調査により、課外活動への参加による子どもたちの変化（やる気の向上など）が確認されるとともに、これら活動がより効果を発揮するために必要とされる学校と地域が連携する際の課題（学校教育とは異なる評価の視点の必要性、関係者間の意思疎通の重要性など）が明らかになった。
また、本研究の成果を論文（２件・査読付）および学会報告（１件）として公表するとともに、研究成果報告書（全95頁）を作成した。
|
