2016 Fiscal Year Research-status Report

小学校体育科における運動アナロゴンによる体つくり運動の体系化

Research Project

Project/Area Number	15K13223
Research Institution	Shinshu University
Principal Investigator	渡辺敏明信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (90220904)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2018-03-31
Keywords	学校体育 / 小学校体育科 / 体つくり運動 / スポーツ運動学 / 運動アナロゴン / 促発指導 / 動感
Outline of Annual Research Achievements	研究の２年目となる平成28年度は，多層化された学習指導モデルを開発するために，（１）前年度に実施した小学生による実践の映像から，学習目標とする動き方への中核的な連関（運動感覚）を持つ「コアな運動」の学習における典型的なつまずき及び原因を特定する印象分析を行い，（２）つまずきを解消するための練習課題（教材）を検討・開発して，子どもの運動能力に応じた適切な学習活動となるよう３つのステージを設けて位置づけた。（３）小学校教員に対する実態調査から，体つくり運動で取り上げる運動（遊び）が後々の体育学習につながる学習内容を持つことへの認識が不足しており，特に徒手で行う運動(遊び)で何を取り上げたらよいか分からないという問題が確認された。そのため，「徒手で行う運動（遊び）」を出発点とする学習教材（プログラム）をスポーツ運動学に基づく５層構成化の視点から作成し，複数の学校現場・Ｎ県体力向上事業等の機会を活用して実践した。（４）実践の印象分析から，運動アナロゴンの活用には「身体との対話（自分の運動をとらえ返す経験）」の学習を充実させた上で，「体育学習につながりをもつ運動アナロゴンを選択」して配置することが有効であることが確認された。学習者（子ども）へのアンケート分析からも，教材構成内容の充実によって動きの学習が触発されたことが確認された。また，小学校教師によるプログラム実践後のアンケートから，「教材づくりに関する認識の転換」が確認されるとともに，改善点の示唆も得られた。今後の課題として，開発された学習教材（プログラム）を小学校体育科（低・中学年）の単元の中で検証していく必要性が確認された。これらの研究成果の一部は，「日本スポーツ教育学会第36回学会大会」において発表するとともに，『体育科教育65(1)』において紹介した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 平成28年度は，多層化された学習指導モデルを開発することに向けた教材の作成と成果検証に取り組んだ。その中で当初の計画に沿って，コアな運動の学習に現れる典型的なつまずきを解消するための練習課題を検討・開発するとともに，子どもの運動能力レベルに応じて階層化されたステージを設けることができた。これらの学習教材（プログラム）は，学校現場・N県体力向上事業等の機会を活用して実践することを通して，子どもにとって魅力的なコンテンツにするためのプログラム構成の有効性と改善点の検討を行うことができた。開発してきた学習教材（プログラム）は，小学校体育科（低・中学年）の単元の中で検証していくことが必要となるが，その課題については次年度に引き継ぐため，当初予定していた進度及び達成度はおおむね順調と考えている。
Strategy for Future Research Activity	平成28年度に続き，大きな体系の構築及び多層化された学習指導モデルの開発を進めるとともに，小学校体育科（低・中学年）の単元を作成する。学習指導モデルの開発には，子どもの発達段階に応じた運動能力の実態を把握しながら検討をすすめることが重要になる。そのため，設計した学習指導モデルを単元の中で実践的に確認するとともに，国内外研究動向との対比において日本の学校教育に適したプログラム・教材開発の指針を得ることで日本の教育現場で使用できる教材開発につなげたい。
Causes of Carryover	今年度未使用額が生じた理由は，本研究計画の基盤となる「子どもの発達段階に応じた運動能力の実態把握」のために，当初予定していたよりも多くの現場で実践（調査）を行う必要が生じたことにともない，国内外の調査・研究の一部を次年度に繰り越したためである。
Expenditure Plan for Carryover Budget	平成29年度請求額と合わせて，調査・研究のための旅費として使用する。