地表面を伝搬する電磁プラズマ波の新理論と観測による短期地震予測への挑戦

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K13971
• Research Institution: University of Toyama
• Principal Investigator: 藤井 雅文 富山大学, 大学院理工学研究部(工学), 准教授 (60361945)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 電磁波伝搬 / 地震電磁気学 / 地震前兆現象 / 地殻応力

Outline of Annual Research Achievements

これまでに大気中の電波と地表面上の表面プラズマ波の結合による地震前兆時の電波の見通し外伝搬現象を理論的に解明した(Fujii, AGU Radio Science, 2013)。今年度は、国土地理データを用い、実際の山地、河川、海洋等の地形を考慮して数値解析を行った。数値解析には、申請者らが開発してきた有限差分時間領域 （ＦＤＴＤ）法を適用した。特に、地表に出現する荷電粒子によるプラズマ波の現象を正確にモデル化することにより、これまで明らかにされていなかった見通し外伝搬の現象の新理論を検証した。数値解析には超並列大型計算機を使用し、大規模かつ効率的に実施することができた。
同時に実験観測装置を設置し、電波の異常伝搬現象の観測を開始した。現在、これらの観測結果と本州全般における地震活動との関連性について検証を行っている。本検討内容については詳細な結果が得られ次第報告する予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当初計画通り、国土地理データによる実際の山地、河川、海洋等の地形を考慮して数値解析を実施し、これまでの観測結果を説明できる有用な結果を得た。さらに、電波の異常伝搬現象の観測を開始し、本州全般における地震活動との関連性を示唆する結果を得た。

Strategy for Future Research Activity

広域の国土地理データを利用し、同様の解析を実施する予定である。これにより、解析の信頼性を高め、現実的な現象を再現することが可能となる。実験観測については、観測地点を複数設け、時間分解能を向上させた観測を実施する。これにより、地震の前兆現象と観測データの関連性を裏付ける客観的なデータを取得することを目指す。

Causes of Carryover

物品費、旅費、その他の使用計画が変更になったため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

次年度分に加算し、旅費およびその他（論文投稿）に使用する。