2016 Fiscal Year Research-status Report
新規学問分野「薬学教育学」の確立~サイエンスに基づいた薬学教育を目指して~
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15K15174
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Research Institution | Showa University |
Principal Investigator |
中村 明弘 昭和大学, 薬学部, 教授 (70172393)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 薬学教育 / 日本薬学教育学会 / 薬学教育学 / 教育研究倫理 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度に全国薬科大学長・薬学部長会議の下に設置された「日本薬学教育学会」設立準備連絡会議、及びその作業部会である「日本薬学教育学会」設立準備委員会の活動を通して、「日本薬学教育学会」の設立準備を進めた。医療系分野の教育学会を中心とした調査に基づき、会則(案)、会員細則(案)、会費細則(案)を策定し、また学会誌「薬学教育」の発刊準備と投稿規程(案)の策定を行った。これらの案は設立準備連絡会議の承認を得てホームページ等で公表し、「日本薬学教育学会」の会員募集を行った。さらに、一般会員341人・学生会員12人の事前登録を得て、平成28年度の事業計画案と予算案を策定した。平成28年8月27日に京都薬科大学で開催された設立総会において、準備した案がすべて承認され、「日本薬学教育学会」が発足した。学会設立をもって準備会議の活動は終え、以降は学会の世話人会が中心となって学会活動を行うこととなった。設立総会終了後、引き続き2日間にわたって第1回学術大会が開催され、特別講演(2件)、シンポジウム(4件)、ワークショップ(3件)、一般演題発表(110件)、大会特別企画発表(24件)で、参加者数は604人であった。設立総会終了後、学会誌「薬学教育」への論文投稿受付を開始し、学会誌はJ-STAGEで公開することとした。以上、薬学教育を対象とした学術活動に関するニーズの高まりにより、当初の研究計画よりも1年ほど早く学会を設立し、学会活動を開始することができた。第1回大会のシンポジウムの一つ「薬学教育研究、事始め」において、教育を対象とした研究を行う場合の倫理的配慮について検討する必要性が明らかとなった。そこで、「薬学教育研究に関する研究倫理ワークショップ」を企画し、平成29年1月29日に北里大学薬学部において19名の薬学教育研究者が参加し、教育研究を行う際の倫理的配慮のあり方について議論した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年8月27日に「日本薬学教育学会」設立総会を開催し、当初の計画より1年ほど早く「日本薬学教育学会」を設立することができ、設立時の事前登録会員数も300名を超えた。平成28年8月27・28日に開催した第1回大会には約600名が参加し、薬学教育学会への関心と期待の大きさが伺えた。学会誌「薬学教育」への投稿受付、第1回大会講演者への投稿依頼なども開始し、新規学問分野「薬学教育学」の確立を目指した活動を平成28年度から開始することができた。
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Strategy for Future Research Activity |
日本薬学教育学会の学会活動ならびに第2回学術大会を通して、会員を増やすと共に、会員の薬学教育学に関する研究を奨励推進する。学会誌「薬学教育」をJ-STAGEで発刊し、薬学教育学に関する学術論文等を公開する。教育を対象とした研究は人を対象とした研究となるため、教育研究における倫理的配慮の在り方について検討を進め、学会として薬学教育研究の倫理指針を提示することを目指す。
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Causes of Carryover |
平成27年度に引き続き平成28年度の活動も会議が主体で、学会設立までは、連携研究者は大学からの出張費や自己負担で出席し、会議室は日本私立薬科大学協会の事務局を無料で使用した。学会設立後は、学会活動としての会議は学会予算から支出されることとなった。したがって、平成28年度の活動において出費が必要となったのは、平成29年1月29日に開催したワークショップに要した経費だけであった。以上の理由で、平成28年度も少ない使用額で当初の目的を遂行することができた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度は「薬学教育研究に関する倫理的配慮」など、薬学教育研究の推進に向けた課題について検討を進めるため、会議やワークショップを計画しており、旅費、謝金、会場費などが必要になる予定である。
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Research Products
(1 results)