2017 Fiscal Year Annual Research Report
Development of programs to predict and to maximize QOL after epilepsy surgery
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15K15521
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
中里 信和 東北大学, 医学系研究科, 教授 (80207753)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤川 真由 東北大学, 大学病院, 助教 (80722371)
岩崎 真樹 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 病院, 部長 (00420018)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | てんかん / 外科治療 / 心理社会的評価 / 生活の質 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
てんかんの国内患者総数は約100万人である。薬で発作が抑制されない約3割では、焦点切除術など外科治療が考慮される。てんかん外科における従来の手術成績は、発作の消失率で評価されることが一般的であったが、最近では患者や家族の満足度を多角的に評価する必要性が叫ばれている。本研究では、てんかん外科における患者の術後 quality of life（QOL）の向上を最大化させるべく、てんかん外科予後の予測と患者教育を目的とした２つのプログラムの開発を目的とした。
包括的てんかん診断の目的にて東北大学病院てんかん科に入院した患者を対象に、心理社会的データの収集と解析を行った。その結果、患者や家族の疾患にたいするとりくみ方の満足度は、てんかん発作の程度や頻度には必ずしも影響されず、疾患にたいする偏見、とくに自分自身にたいするセルフスティグマの影響が強い事が判明している。さらに就労者においての満足度が高いことも判明した。さらに、患者ごとの個別の疾患教育が、てんかん患者のQOL向上において重要な因子になりうる点が明らかになった。
一連の研究から、てんかんの発作症状は多種多様であるが、その多様性や患者をとりまく心理社会面の問題が正しく理解されず診療や支援が継続され
ている場合も多いことが判明した。そのため、てんかん患者の社会参加や就労への介入支援が遅れ、患者の自立や復職を阻害されているケースが少なくない。多職種による包括的精査にて問題を明らかにして、その後も多職種にて医療・就労支援機関が連携し包括的な支援を行う体制の構築が望まれる。具体的には、自発的に地域支援事業所との連携を活性化させることで、当事者や家族だけでなく、支援者へのてんかんの疾患教育や啓発活動が促進されると考えられる。
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