フレイル予防に向けた色彩メッセージを活用した健康生活支援プログラムの検討

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K15791
• Research Institution: Nagoya University
• Principal Investigator: 本田 育美 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (30273204)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 宮崎 つた子 三重県立看護大学, 看護学部, 教授 (30314115)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 看護学 / 高齢者 / 老化予防 / フレイル / 色彩

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、高齢者の介護予防において有効な介入技法を探るため、人の色彩への反応性に注目し、色づけ作業によって認知への影響ならびに行動化の存在を明らかにすることである。そこで、平成27年度では、①地域高齢者の現状把握調査と、②地区のニーズの洗い出しおよび重点課題の検討を計画として挙げた。

《地域高齢者の現状把握調査》 2016年1月時点までにおいて、在宅高齢者 153名〔男性17名(11.1%)，年齢80.1±3.6[74-90]歳，MMSE 27.9±2.29点〕を対象に生活機能，栄養，身体活動性などの日常生活実態に関する調査を行った。調査時点で、独居での生活者は78名(51.0%)であった。生活機能として、日常生活困難PMADL-8 17.3±5.68点，生活疲労度MHQ 3.9±2.63点，気分状態 GDS5 0.7±1.15点であった。栄養は、食欲SNAQ 15.4±1.51点，栄養評価MNA 25.3±2.72点であった。身体活動性は、1日活動量6,017±2,769歩，身体活動SE 27.7±7.89点で、社会参加の頻度は、日常の買い物等の外出が週2～3回の者が74名(48.4%)、ほぼ毎週趣味の活動をする者が116名(75.8%)であった。収集データにおいては、引き続き解析を行っていく。

《地区のニーズの洗い出しおよび重点課題の検討》 協力関係にあるＡ地区内の行政委託機関（社会福祉協議会，地域介護予防推進センター，地域包括支援センター）代表者とともに、地区ニーズを明らかにするための高齢者の生活実態に関する評価項目について、検討した。今年度、実施した現状把握調査結果を踏まえ、引き続き対象地区のニーズ調査および介護予防に向けた重点課題を抽出していく予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

平成27年度の計画では、①地域高齢者の現状把握調査と、②地区のニーズの洗い出しおよび重点課題の検討までを挙げた。
地区ニーズの洗い出しの参考資料として、基盤データとなる現状把握の調査に取り組み、150名余りの高齢者データを収集することができた。この調査結果を踏まえ、ニーズ調査の項目の検討を行った。対象地区の重点課題を抽出までには至っていないが、年度当初に掲げた計画どおりに、おおむね遂行できていると判断した。

Strategy for Future Research Activity

平成27年度に収集したデータをもとに、高齢者の生活実態として、身体活動性，栄養，生活機能などの日常生活活動状況についての評価を行っていく。平成27年度の成果については、学会発表等を行っていく。
また平成28年度は、在宅高齢者を対象とした健康支援プログラムへの取り組みも予定している。前年度に検討課題として残っている重点課題の確定を行った上で、プログラム内容の検討と参加者広報に取り組み、健康支援プログラム実施に着手していく予定である。

Causes of Carryover

交付決定額の事情から、公募申請時に予定していた機器購入と、さらに調査対象エリアについて再度検討を行った。その結果、調査エリアの一部変更とともに新規協力地区の開拓を行い、さらに調査項目・方法の一部見直しにより、機器は購入せず、借用によって対応していくこととなった。それらに伴い、基盤データとなる現状把握の調査からの着手となったため、平成27年度に予定していた対象地区のニーズ調査と地区解析のための費用を次年度に繰り越すこととなった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

前年度から課題として残るニーズ調査での使用を予定している。さらに、プログラム実施に向けた計測器具の購入、ならびにデータ収集のための諸経費のほか、研究成果の発表のための旅費に使用する事を予定している。