2016 Fiscal Year Research-status Report
フレイル予防に向けた色彩メッセージを活用した健康生活支援プログラムの検討
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15K15791
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
本田 育美 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 教授 (30273204)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮崎 つた子 三重県立看護大学, 看護学部, 教授 (30314115)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 看護学 / 高齢者 / 老化予防 / フレイル / 色彩 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、高齢者の介護予防において有効な介入技法を探るため、人の色彩への反応性に注目し、色づけ作業によって認知への影響ならびに行動化の存在を明らかにすることである。そこで、平成28年度では、①プログラム内容の検討と、②生活活動機能および身体活動性，栄養，生活機能との関連についての縦断的検討（ベースライン評価）を計画として挙げた。
《プログラム内容の検討》 前年度、実施した現状調査結果をもとに、介護予防につながる健康支援プログラムの内容について検討を行った。毎月１回、地域の介護保険施設と地域包括事業所を拠点として開催される地域コミュニティ活動の場を利用し、健康生活（身体活動，栄養摂取，社会交流）に関する内容を取り込むこととした。
《地域高齢者の生活活動調査（ベースライン評価）》 2017年1月時点までにおいて、在宅高齢者 177名〔男性51名(28.8%)，年齢81.4±4.4[75-95]歳，MMSE 28.4±1.98点〕を対象に生活機能，栄養，身体活動性などの日常生活実態に関する調査を行った。調査時点で、独居生活者は66名(37.3%)であった。生活機能として、日常生活困難PMADL-8 17.1±5.45点，生活疲労度MHQ 4.4±2.91点，気分状態 GDS5 0.7±1.07点であった。栄養は、食欲SNAQ 15.6±1.45点，栄養評価MNA 25.5±3.09点であった。身体活動性は、1日活動量6,001±2,779歩，身体活動SE 27.2±8.35点で、社会参加の頻度は、日常の買い物等の外出が週2～3回の者が76名(42.9%)、ほぼ毎週趣味の活動をする者が112名(63.3%)であった。収集データにおいては、引き続き解析を行っていく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度の計画では、①プログラム内容の検討と、②地域高齢者の生活活動調査（ベースライン評価）までを挙げた。
前年度の調査結果を踏まえ、プログラム内容の検討とともに、地域高齢者の生活活動に関するベースライン評価として170名余りの高齢者データを収集することができた。プログラムについてはトライアル的な取り組みの段階ではあるが、年度当初に掲げた計画どおりに、おおむね遂行できていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度に収集できたデータをもとに、ベースライン評価としての高齢者の生活実態および、身体活動性，栄養，生活機能などの日常生活活動状況についての評価を行っていく。また、生活実態の特徴と生活機能との関連について検討を行う。平成28年度の成果については、学会発表等を行っていく。
また平成29年度は、在宅高齢者を対象とした健康生活支援プログラムの提供ともにデータの追跡収集も予定している。前年度に検討課題として残っているプログラム内容の確認とともに、生活活動機能（ニーズ，各種機能）の評価の変化と1ヶ月目と12ヶ月目の身体活動量変化について注目していく予定である。
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| Causes of Carryover |
初年度（H27年）での計画内容の見直しよって、計測機器の購入の見合わせるとともに、現状把握調査の必要性が生じた。それにより、この相当分費用が次年度以降に繰り越されることとなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
前年度から継続する介入プログラム実施およびデータ収集での使用を予定している。さらに、プログラム実施ならびにデータ収集のための人件費・謝金，郵送費のほか、研究成果の発表のための旅費に使用する事を予定している。
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