2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of assessment tool for factors related to pathological gambling and risk judgment
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15K15831
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Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
Principal Investigator |
新井 清美 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 助教 (50509700)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森田 展彰 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (10251068)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | ギャンブル障害 / リスク判断 / 早期発見 / 早期介入 / 予防教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、下記、2点に取り組んだ。 昨年度実施した、パチンコ店の経営や運営に携わる従業員785名を対象とした無記名自記式質問紙調査結果を学会で発表した。この調査において、対象の約8割がパチンコ・パチスロを経験しており、ギャンブル障害が疑われると判定される者の割合が一般成人に比較して高かったこと、ギャンブル障害のリスクが高い者は疾患や治療・相談機関の認知、他者のギャンブルの仕方にも目を向けている傾向があることが示された。これらの結果から、パチンコ店の経営や運営に携わる従業員はもともとギャンブルへの関心が高く、問題を深刻化させるリスクを有しており、本人も自覚して情報への感度を高めている可能性が示唆された。 さらに、2015年度~2018年度の本研究課題について、Impact誌に紹介された。その内容の概要を示す。我が国ではギャンブル障害の問題の中心はパチンコ・パチスロであるものの、遊技とされてきた。ギャンブル障害を持つ者の6割以上は未成年のうちに開始している。そして、問題化してから相談に至るまでには時間を要し、その間に生じる経済的負担は家族にも影響を及ぼす。本研究では、ギャンブルを開始してから問題化し、相談や支援に辿り着くまでのプロセスと、深刻化に影響する要因、及びリスクの高い集団を明らかにした。ギャンブル障害へと問題が深刻化していくことを防ぐためには開始する前の年代からの予防教育が必要であり、問題が深刻化していくプロセスを踏まえた介入が求められる。
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