2017 Fiscal Year Research-status Report

小児看護の専門性を活かしたプレパレーションと診療報酬

Research Project

Project/Area Number	15K15872
Research Institution	The Japanese Red Cross Toyota College of Nursing
Principal Investigator	神道那実日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 講師 (90434638)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	大西文子日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 教授 (00121434) 鳥居賀乃子日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 助手 (20743420)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2020-03-31
Keywords	小児看護 / プレパレーション / 診療報酬
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、平成27年度に採択されたが、産前産後の休暇および育児休暇により中断していたため、平成29年4月の研究再開時より新たに文献収集を行ったうえで、研究計画書および調査依頼書・調査票等の作成を行った。調査内容は、プレパレーションが診療報酬に収載されることを念頭においた内容とし、①対象者の属性、②プレパレーションに関する認識、③プレパレーションの実施状況、④診療報酬に関する認識、の4項目で構成した。プレパレーションの実施状況については、過去3か月以内に実施したプレパレーション内容（検査、処置等）、プレパレーションの対象、使用した媒体、一回あたりの準備時間、準備時間帯（勤務時間内・勤務時間外）、一回あたりの所要時間（実際の説明や関わり等）について、実施状況の詳細が分かるような質問内容とした。研究計画書作成後、同年10月に研究代表者が所属する研究倫理審査委員会にて承認を得た。研究倫理審査委員会での指摘を受け、小児病棟に勤務する看護師4名にプレテストを実施し、研究者間で調査票の妥当性を再検討したうえで同年11月から本調査を行った。本調査の第1段階として、医学日報が発行している病院情報から全国の小児科を標榜する病床数400床以上の総合病院547施設と小児専門病院14施設を抽出し、病院長・看護部長に研究協力の依頼と調査協力が可能な看護師数の確認を書面にて行った。続いて第2段階として、翌12月に病院長・看護部長から同意が得られた119施設の小児病棟および小児科外来に勤務する看護師1,714名に対し、研究協力の依頼と調査票の送付を行った。その結果、平成29年12月から平成30年3月にかけて763名の対象者から調査票が回収された（回収率44.5％）。現在、研究補助者と共に調査結果のデータ入力を進めている段階である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 調査依頼書および調査票の準備・発送作業が円滑に進み、当初予定より1か月程度早く調査票の回収を終えることができた。そのため、調査票のデータ入力も1か月程度早くから開始できている。しかし、データ入力を研究代表者あるいは分担者と研究補助者の2名で確認しながら慎重に進めているため、双方の日程調整等の兼ね合いで日数を要している。従って、今後は当初の計画通りに進捗すると考えられる。
Strategy for Future Research Activity	現在行っている調査結果のデータ入力を進め、平成30年度8～9月頃からデータ分析を開始する予定である。その後、平成31年度4月から研究内容のまとめと報告書作成に着手する予定である。
Causes of Carryover	当初予定していた対象施設数は804施設、対象者数は約16,000名であったが、対象施設を「病床数400床以上の施設」に絞ったことにより減少した。また、対象の看護師数についても、病院長・看護部長の同意が得られた施設に限定して調査票を郵送したことや同意が得られた場合においても他の研究協力との重複や看護師の負担等を考慮して1施設当たりの対象数が1～5名の施設も多かったことなどにより、研究依頼書および調査票郵送にかかる費用が少なくなった。その結果、次年度使用額が生じた。今後の使用計画としては、平成30年度5月以降に研究分担者1名が交替し、さらにデータ分析にあたり分担者1名を追加する予定であること、またデータ分析にあたり研究目的に即した学会や研修会等への参加が必要になることから、研究代表者・分担者の学会参加費および旅費に充てる。また、最終年度には報告書を作成するため、研究協力をいただいた施設に対して報告書を郵送するための製本費・郵送費に充てる。