2015 Fiscal Year Research-status Report
妊娠葛藤に直面した女性の意思決定を支えるケアガイドラインの開発
Project/Area Number |
15K15876
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Research Institution | Hiroshima International University |
Principal Investigator |
上野 陽子 広島国際大学, 看護学部, 助手 (00637192)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大平 光子 広島大学, 広島大学大学院医歯薬保健学研究科 看護開発科学講座 助産・母性看護開発学研究室, 教授 (90249607)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 妊娠葛藤 / 思いがけない妊娠 / 意思決定の共有 / ガイドライン |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、思いがけない妊娠をして「妊娠葛藤」に直面した女性の意思決定を支えるガイドライン(試案)を開発することを目的とした。本年度は、意思決定を支えるための概念として「Shared decision-making(SDM)」を用いるため、まずは文献検索や文献検討、勉強会などに参加して学びを深めた。「SDM」を基盤とした女性への意思決定支援をガイドライン(試案)につなげていけるように、今後も文献検索や文献検討、勉強会への参加を継続する。
また、ガイドライン(試案)の内容として、我が国では数少ない「妊娠葛藤」に直面した女性の意思決定に対するケア提供者の実践支援方法の実態が明らかにすることが必要である。そこで、「妊娠葛藤」に直面した女性の意思決定に関わるケア提供者の支援の実態を明らかにするために、保健・医療・福祉における施設において「妊娠等の悩み相談窓口」の支援に関わっているケア提供者を対象に面接調査を進めている。
さらに、「妊娠葛藤」に直面した女性への支援について、医療・福祉・教育の視点から現状の認識を深め、今後の課題・支援方法についてディスカッションを行い、専門職者からコンサルテーションを得るために、特別講演の講師として、1万人の妊娠相談に応じてこられた田尻由貴子氏(元慈恵病院相談役)と、妊娠相談支援の海外の動向について研究されている柏木恭典氏(千葉経済大学短期大学部こども学科 准教授)をお招きし、「思いがけない妊娠に悩む女性への支援」をテーマに広島大学大学院医歯薬保健学研究科 助産・母性看護開発学研究室において研修会を開催した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は、研究を進めるに当たり重要と考えられる基盤とする概念「shared decision making(SDM)」への学びを深めることを行った。その上で、研修会を開催したことで相談支援の実態と重ねながら研究方法についても具体的に検討することができた。しかし、研究者の異動に伴い、調査する予定としていた時期に実施することができなかった。着任後、早急に調査を進めていく必要性がある。
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Strategy for Future Research Activity |
今後の推進方策 平成28年度は、「shared decision making(SDM)」の概念についてコンサルテーションを得てガイドライン(試案)活用可能性を検討する。また、「妊娠葛藤」に直面した女性の意思決定支援に対するニーズと専門職者の支援の実態をさらに明らかにするためにデータ収集、データ分析及び結果の発信に努める予定である。 平成29年度は、ドイツにおける「妊娠葛藤相談」の現地調査を踏まえ、比較検討した上で日本の現状に適応する形でのケアガイドライン(試案)を検討する。
次年度の研究費の使用計画 当初における研究計画の進め方を変更したため、平成27年度は当初予定していた予算が残った。今後も引き続き調査を行う予定であるため、平成28年度にその研究計画予算を充当する予定である。
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Causes of Carryover |
平成27年度は、研究計画の進め方を検討した結果、当初計画していた平成28年度の計画内容を先行して実施することとしたため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度において、当初、平成27年度に実施する予定であった、量的調査を実施する予定である。その調査において、データ収集のための質問紙郵送料や、データ入力など人件費、研究施設への謝礼などに使用する予定である。
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