2017 Fiscal Year Research-status Report
学校教育における防災教育の充実，防災の視点を取り入れた家庭科住居領域の教材開発
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15K16183
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| Research Institution | Kagoshima University |
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Principal Investigator |
黒光 貴峰 鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 准教授 (50452925)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 技術・家庭科（家庭分野） / 住生活 / 教材開発 / 模型教材 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度は、初年次（平成27年度）「防災の視点を取り入れた家庭科住居領域での教材開発」、二年次（平成28年度）「開発した教材の有効性の検証」を踏まえ、三年次（最終年度）「開発した教材の教育現場への普及」を行った。具体的には、1）教育現場への発信、2）教員向けの研修の実施、3）開発教材の発展の検討、である。1）については、第61回九州地区中学校技術・家庭科研究大会および第66回鹿児島県中学校技術・家庭科教育研究大会にて、開発した教材の展示を行い、教材の活用方法の発信を行うとともに、教育現場での活用が可能かどうかヒアリング調査を行った（平成29年11月30日、12月1日）。2）については、教材の活用の手引き、学習指導案をもとに、中学校技術・家庭科（家庭分野）における模型教材の活用の研修を行った（平成29年8月8日）。3）については、①幼稚園、小学校、高等学校などの他校種や他教科での活用方法の「防災教育教材としての発展性の検討」、②家族の安全を考えた室内環境の整え方以外での活用方法の「模型教材としての発展性の検討」、③ＩＣＴの活用や教材の活用方法の「効果的な指導方法の検討」を行った。
1）、2）、3）より、開発した教材は、教育現場で有効に活用できることが確認できたとともに、防災教材として他校種や他教科での活用、および、模型教材として家庭科の他の分野での活用など、発展性の教材であることが確認できた。しかし、一方で、教育現場で活用したい教員が多数見られる場合、現在の模型教材の数では対応が難しいといった課題も見受けられた。今後は、開発した教材をどのように量産していくのか検討していく必要が見られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
最終年度である三年次は、当初の研究計画では、開発した教材の教育現場への普及の検討に向けて、ホームページの作成および報告書の作成を中心に行う予定であった。しかし、教育現場の実態を見ると、ホームページならびに報告書等の閲覧者の少なさが見受けられた。そのため、教育現場への普及に向けて、1）教育現場への発信、2）教員向けの研修の実施、3）開発教材の発展の検討、の研究計画の再検討を行った。その結果、1）、2）より、「実際に活用してみたい」、「住居領域は教えるのが難しいので他の教員にも教えてあげたい」といった教材活用への前向きの意見が得られるとともに、「他校種や安心・安全な住まいの学習以外でも活用できるのではないか」、「ICT等を活用することでより効果的な教材になりうるのではないか」といった教材の発展につながる意見もみられた。それらを踏まえ、3）では、①幼稚園、小学校、高等学校などの他校種や他教科での活用方法の「防災教育教材としての発展性の検討」、②家族の安全を考えた室内環境の整え方以外での活用方法の「模型教材としての発展性の検討」、③ＩＣＴの活用や教材の活用方法の「効果的な指導方法の検討」を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
開発した教材は、教育現場で有効性の検証を行った結果、中学校技術・家庭科（家庭分野）の教材としての教育効果が確認できたとともに、他校種や他教科への汎用など発展性の教材であることが確認できた。しかし、一方で、教育現場で活用したい教員が多数見られる場合、現在の模型教材の数では対応が難しいといった課題も見受けられた。今後は、開発した教材をどのように量産していくのか検討を行っていく。また、あわせて、教材としての発展性としてあげらえた、防災教材として他校種や他教科での活用方法の検討、ならびに、模型教材として家庭科の他の分野での活用方法の検討を行い、授業の立案や実施など、より具体的なものにしていく。
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| Causes of Carryover |
最終年度である三年次は、当初の研究計画では、開発した教材の教育現場への普及の検討に向けて、ホームページの作成および報告書の作成を中心に行う予定であった。しかし、教育現場の実態を見ると、ホームページならびに報告書等の閲覧者の少なさが見受けられた。そのため、教育現場への普及の方法を再検討し、普及に向けては、研究二年次に行った研究会や研修を更に充実させるとともに、より多くの教員に開発した教材を活用してもらうこととした。様々な教員に教材を活用してもらうことで、教員間での広がりが考えられるとともに、より使いやすい教材への意見が得られることで、教材の発展にもつながった。
そこで、今後の予定としては、教材の更なる普及に向けて、1）学会発表や論文投稿など社会への発信、2）教育現場での実施（平成30年7月、島根県の公立の中学校で教材の実施）を予定している。
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