2015 Fiscal Year Research-status Report
食事調査における申告誤差が食習慣と健康指標との関連に与える影響：日韓英米比較研究
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15K16213
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| Research Institution | The University of Shiga Prefecture |
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Principal Investigator |
村上 健太郎 滋賀県立大学, 人間文化学部, 准教授 (00466731)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 食事回数 / 間食回数 / 申告誤差 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、申請者が以前に利用した経験のある英国の全国食事調査データセットを用いて、1日あたりの食事回数・間食回数と食事の質および肥満との関連の検討を行った。7日間秤量食事記録のデータをもとに、50kcal以上のエネルギーを供給するすべての摂食場面を、総エネルギー摂取量への寄与が15％以上の場合には食事に分類し、15％未満の場合には間食に分類した。また、摂取時刻をもとにした分類では、6～10時、12～15時および18～21時に生じた摂食場面を食事とし、それ以外の摂食場面を間食とした。19～64歳の成人（1487人）を対象とした解析において、エネルギーへの寄与によって定義された食事頻度は食事の質と正の関連を示した。また、時刻によって定義された食事頻度は女性においてのみ食事の質と正の関連を示した。一方、間食頻度は、定義にかかわらず、食事の質と負の関連を示した。肥満度（BMI）と腹囲との関連を検討したところ、時刻によって定義された食事頻度は男性においてのみ正の関連を示した一方、間食頻度は、定義にかかわらず、正の関連を示した。4～18歳の小児（1636人）を対象とした同様の解析でも、間食頻度は、定義にかかわらず、食事の質と負の関連を示した（肥満尺度とは関連なし）。これらの研究をもとにして、米国の全国食事調査データセットを用いて、同様の検討を行った。24時間食事思い出しデータをもとに、食事および間食回数を計算した。20歳以上の成人（18696人）において、食事回数も間食回数も、定義にかかわらず、食事の質と正の関連を示した。その一方で、過体重および腹部肥満との関連は、エネルギー摂取量の申告誤差の影響を考慮するか否かによって大きく結果が左右され（考慮しない場合にはおおむね負の関連、考慮した場合にはおおむね正の関連が観察された）、明確な結論を得ることができなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究成果の一部を複数の学術論文として発表することができた。今後は英国および米国のデータセットに加えて、日本および韓国のデータセットを用いる予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は引き続き英国および米国のデータを用いた研究を進めるとともに、着手が若干遅れている日本および韓国のデータを用いた研究を進める予定である。なお、米国の研究協力者との連携に困難が生じているが、英国および日本の研究協力者が米国の実情にも詳しいため、実質的な問題は現在のところ生じておらず、今後も問題にはならないと考えている。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた主な理由は、研究協力者とのミーティングの調整が難航し、旅費を計上できなかったことと、それに伴い、ミーティングに必要な高性能ノートパソコンを未購入であるためである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
当該年度に予定していた研究協力者とのミーティングを次年度に行う予定である。
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