2017 Fiscal Year Research-status Report
過去の植生の姿を後世に伝える植生調査資料データベースの構築と最適な公開手法の開発
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15K16281
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| Research Institution | The Museum of Nature and Human Activities, Hyogo |
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Principal Investigator |
橋本 佳延 兵庫県立人と自然の博物館, 自然・環境再生研究部, 主任研究員 (60372140)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 植生調査資料 / データベース / ヒアリング / WEB / 試験公開 / アーカイブ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
植生調査資料は過去の自然の状況を知る上で貴重な自然史情報である。これらは戦後に大量に収集され、その原票の大半は研究者個人が所有しており共有されていないため、彼らの退官や死去で散逸する危険性が高い。オンライン公開が進んでいる標本情報に対して、植生調査資料は研究者らが原票で保管している場合が大半で、電子化されていてもフォーマットは多様であり、オンラインでアクセスする環境も整っていない。このような状況のため、植生調査資料は一部が論文等で出版公開されているだけで大半は広く社会で共有されておらず、研究者等の退官とともに消失する。これら植生調査資料を地域の自然誌の解明や新しい知見の発見、生物多様性の保全のために有効活用するには、社会として植生調査資料を保管し多くの利用者が自由にアクセス出来る環境を整えるべきである。
そこで本研究では植生調査資料の社会的共有の促進に貢献する運用方法を確立するための知見を得ることを目的とした。
今年度は1年目に構築した公開型データベースに4000地点の植生調査資料を追加し、収蔵点数約12000点にまで充実させた。
また、2年目に実施したデータベースの公開のあり方に関するアンケート調査を発展させるため、国内で多数の植生調査資料を所有しているベテランの植生研究者に対して、その保管点数、保管状況、植生調査地点の空間的広がり、所有する資料の次世代への継承についての考え方や準備状況などについて対面ヒアリングを行った。結果、研究者によって保管状況、継承状況について事情が異なること、対面ヒアリングで得られる事例数には限界があることが明らかになり、国内での植生調査資料の蓄積状況を把握するためにはヒアリングの結果を反映させた調査票作成し郵送し回答を得る調査方法を再検討する必要があるとの課題が明確となった。
なお植生調査資料のアーカイブの手法に関する報文1件を発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
国内で多数の植生調査資料を所有しているベテランの植生研究者に対して、その保管点数、保管状況、植生調査地点の空間的広がり、所有する資料の次世代への継承についての考え方や準備状況などについて対面ヒアリングを行った結果、研究者によって保管状況、継承状況について事情が異なることが明らかになったが、対面ヒアリングで得られる事例数には限界があり、国内全体での植生調査資料の蓄積状況については十分に把握できなかった。そのため、調査方法を対面ヒアリングから郵送式アンケート調査に変更することを検討することとなった。平成29年度中に郵送式アンケートの実施を検討していたが、学会の協力を得て実施することが不可欠であることから、その調整作業を進めており、アンケートの実施は平成30年度に繰り越すこととしたため進捗はやや遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度までに実施した研究者への対面ヒアリングで得た知見を活かし、植生学会会員に対して、植生調査資料の保管状況および次世代への継承に関する考え方、準備状況などについて問う郵送式のアンケート調査を実施する。
また、植生調査資料データベースの活用を促進するために、具体的な活用方法を提示するとともに、データベースの存在を広報し活用件数の増加を促す。
さらに植生調査資料データベースへの登録件数を増やし、データベースの魅力向上を図る。
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| Causes of Carryover |
29年度は国内で多数の植生調査資料を所有しているベテランの植生研究者に対して、その保管点数、保管状況、植生調査地点の空間的広がり、所有する資料の次世代への継承についての考え方や準備状況などについて対面ヒアリングを行ったが、期間内に得られる回答数が限られたため、郵送式アンケートに調査方法を変更する必要が生じた。多くの回答を得るには植生学会の協力の下で調査するのが効率的だが、実施にあたっては調整が必要なため実施時期が30年度とならざるを得なかった。
30年度は上記のアンケート調査を植生学会会員に対して実施するとともに、植生調査資料データベースの活用を促進するために、具体的な活用事例となる研究を試行する。
さらに植生調査資料データベースの魅力向上を図るために、登録地点数を増加させる。
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