2017 Fiscal Year Annual Research Report
Establishment of model aimed at implementing the optimum condition monitoring theory for individual users and its application
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15K16301
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| Research Institution | 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター) |
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Principal Investigator |
横山 真弘 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 助教 (40735354)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | ユーザ個別の最適保全 / risk assessment / 共変量 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、ユーザの使い方に関する情報を共変量として寿命分布の推定の中に取り込み、ユーザ個別の最適保全理論の確立を目指している。最終年度においては、本研究計画で進めてきたユーザ個別の最適保全システムを実装するにあたってのリスクアセスメントに関する研究を進めた。本システムを実装するにあたっては、多くのステークホルダーや構成要素を考慮する必要があり、様々なリスクが想定される。しかし、実装するにあたってのリスク特定の具体的な手法は明確にされていない。そのため、品質機能展開（QFD）を活用したリスクの特定手法の提案を行った。QFDとは、ステークホルダーからの要求とその要求を達成するための機能の関係を整理するための手法である。本提案では、①ゴール設定、②ステークホルダーの定義、③要求事項の導出、④システムの機能の定義、⑤QFDの作成、⑥リスクの特定、というステップにより、リスクが特定される。具体的には、③の要求事項の導出では、各ステークホルダーからの要求事項に対して、要求の詳細さのレベルによる階層別に導出される。これは、④のシステムの機能の定義でも同様である。また、⑤のQFDの作成では、システムの機能間での関係性を明らかにし、そこから機能と要求間の関係性を明らかにする。さらに、作成したQFDを参照し、(A)機能を達成することができないという視点、(B)ステークホルダーからの要求間での対立（conflicts）という視点、から具体的なリスクの特定を実施する。システムを導入する企業ごとにどのステークホルダーを優先するかは異なるため、各企業の判断に基づいて、特定されたリスクの評価を実施する。以上の手法により、システムを導入することによる潜在的なリスクを洗い出すことができる。これらの内容は、ProMAC2017にて発表を行った。今後は、構築したモデルに基づき、最適な保全のタイミングを決定するシステムの開発を目指す。
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