2016 Fiscal Year Research-status Report
二段階口蓋形成法における早期硬口蓋閉鎖の有用性：音声言語と音響特性による言語成績
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15K16352
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
大湊 麗 新潟大学, 医歯学総合病院, 特任助教 (90648289)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 口唇裂口蓋裂 / 二段階口蓋形成手術法 / 言語成績 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
口唇裂口蓋裂の治療において，当科では1983年より二段階口蓋形成手術法を施行している。二段階口蓋形成手術法は良好な顎発育とともに良好な言語機能獲得を目指した治療体系であり，軟口蓋形成術および硬口蓋閉鎖術の時期や段階，方法，連続性の課題をめぐって議論は絶えない。とりわけ，硬口蓋閉鎖術をいつ行うか，欧米ではEarly hard palate closureかLate hard palate closureか，特に着目されてきた。すなわち，硬口蓋閉鎖時期が遅いほど良好な顎発育が維持できる一方，言語機能獲得には否定的な影響が懸念されたことによる。当科ではこの課題を可及的に解決すべく，顎発育による分析から，2010年より硬口蓋閉鎖時期を5歳半から4歳へ早期移行した。本研究では，言語機能による分析から，硬口蓋閉鎖時期の5歳半から4歳への早期移行が4歳時から6歳時における言語機能獲得に与える影響を検討し，当科の二段階口蓋形成手術法における硬口蓋閉鎖時期の妥当性について考察した。対象は二段階口蓋形成手術法における硬口蓋閉鎖時期を4歳で施行した症例，片側性唇顎口蓋裂24例とし，比較対照は硬口蓋閉鎖術を5歳半で施行した症例，片側性唇顎口蓋裂60例とした。言語機能は4歳時から6歳時における鼻咽腔閉鎖機能および構音を調査した。鼻咽腔閉鎖機能は口蓋裂言語検査を参考に4段階で判定し，構音は新版構音検査を参考に異常構音の有無，種別および子音数で判定した。統計処理はカイ二乗検定およびｔ検定を用い，有意水準は5%とした。その結果，5歳時において，鼻咽腔閉鎖機能では良好判定の有意な増加および異常構音の種別では口蓋化構音の有意な減少が示され，言語機能獲得に肯定的な影響が示された。したがって，顎発育および言語機能による両者の分析を統合すると，硬口蓋閉鎖時期の適期は4歳であるとした当科の見解の妥当性が示された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度の計画はおおむね終了し，次年度の計画を進行中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
症例数を増やし，より長期的に経年的調査を継続していく。
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| Causes of Carryover |
データ管理等設備を購入予定であったが，次年度に見送ったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度に購入予定である。
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Research Products
(5 results)
