2017 Fiscal Year Research-status Report
アルペンスキー競技におけるトップレベル選手を対象としたタイム分析に関する研究
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15K16439
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
近藤 雄一郎 北海道大学, 教育学研究院, 専門研究員 (60646579)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | アルペンスキー競技 / 回転競技 / タイム分析 / 競技力向上 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度は、2017年1月に調査を行った平昌オリンピックのプレ大会（Far East Cup Yongpyong大会、会場：ヨンピョンリゾート〔韓国〕）の分析を行った。分析内容としては、競技成績に基づき上位群・中位群・下位群に分析対象群を分類し、スタートからゴールまでを斜面毎に区分した区間タイム分析、滑走ライン分析、技術分析を実施した。
タイム分析の結果、急斜面上部区間タイムでは上位群と下位群、中位群と下位群の間に有意な差が認められ、急斜面下部及び中緩斜面区間タイムに関しては全ての分析対象群間に有意な差が認められた。また、ターン時の雪煙の発生時間について検討した結果、上位群・中位群・下位群の順で有意に雪煙の発生時間が短くなる傾向があった。滑走ライン分析の結果、上位群と比較して中位群及び下位群は、旗門の横及び下部でターン弧が大きく膨らむ傾向が明らかとなった。そして、技術分析の結果、上位群の選手は外向傾姿勢を形成しながら両脚部を深く内傾させて滑走していたのに対し、中位群及び下位群の選手は内向・内傾姿勢での滑走となっており、ターン時の両脚部の内傾が浅く、スキーのトップが開きだすシェーレンが多くのターンで見られた。
これらのことから、滑走タイムを向上させるためには、ターン中に雪煙が大きく上がらないスキー操作により旗門通過後に素早くターンを終了させることが重要であり、滑走技術としては脚部をターン内側に深く傾けながら、外向傾姿勢を形成し、外脚を主体とした荷重動作を行うことが重要であると考えられた。以上の結果は、平昌オリンピックに向けた重要な技術的課題として位置づけられた。出場した選手の技能レベルはオリンピック出場選手と比較すると劣るが、プレ大会ということでオリンピック本番と同様のコースコンディションでレースが行われたことから、平昌オリンピックに向けた有効な知見を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度は、前年度（2017年1月）に調査を行った平昌オリンピックのプレ大会（Far East Cup Yongpyong大会）を対象として、タイム分析を実施した。前年度はワールドカップ（苗場大会）に出場した選手のタイム分析を実施し、その分析手法を応用して技能レベルに応じた選手の比較分析を行い、トップレベル選手の技術的諸特徴や日本人選手の競技力向上のための課題を明らかにすることができた。
また、当該年度においては、2018年2月に平昌オリンピックが開催された。これまで研究を行ってきたワールドカップ（2016年）やプレ大会（2017年）の分析結果が、オリンピックでの競技結果にも反映されていたと考える。そこで、今後は、平昌オリンピックにおけるレース分析を実施し、これまでの研究成果との関連性について検討を進めていきたいと考える。
以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度に開催された平昌オリンピックのタイムデータは取得済みであるため、本データをもとにタイム分析を進める工程を中心に平成30年度の研究を遂行する。これらの分析結果をもとに、平昌オリンピックのレースパターンの傾向等について明らかにし、研究成果を学術論文として発表する。また、研究成果を全日本スキー連盟や国立スポーツ科学センター連携して選手やコーチへフィードバックすることで、日本人選手の競技力向上に貢献する。
そして、平成30年度は研究最終年度となるため、これまでの研究成果を研究発表及び学術論文として公表するとともに、指導現場にフィードバックする資料を提供する。
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| Causes of Carryover |
当初計画していた海外調査が実施できなかったことにより、次年度使用額が生じた。
生じた次年度使用額については、平成29年度の研究成果として発表する学術論文の投稿料・学会発表旅費として使用する。
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Research Products
(2 results)
