2017 Fiscal Year Research-status Report
遺伝子ドーピングに関する倫理学的研究：原理的研究から行動規範の策定まで
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15K16469
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| Research Institution | Nihon Fukushi University |
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Principal Investigator |
竹村 瑞穂 日本福祉大学, スポーツ科学部, 准教授 (70634351)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 競技スポーツ / 遺伝子ドーピング / 身体 / 倫理 / カント / エンハンスメント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2017年度に実施した研究成果として、主に①論文投稿、②次年度開催のワークショップの方針策定、の２点を上げることができる。
まず、学術論文および著書（共著）の執筆は以下の通りである。１）竹村瑞穂（2018）遺伝子ドーピングの形而上学：遺伝子を操作することの道徳性をめぐって日本福祉大学スポーツ科学論集（１）11-21. ２）竹村瑞穂（2017）ドーピングの倫理学. 友添秀則編著『よくわかるスポーツ倫理学」.ミネルヴァ書房. このように、上述の論考、出版物を通して、遺伝子ドーピングや遺伝子エンハンスメントの最新技術について、あるいは根底に存する倫理学的諸問題について指摘し、一定の解決策を提示した。
また、来年度に開催する国際的および学際的な遺伝子ドーピングに関するワークショップの方針について道筋をつけることができた。これは、遺伝子ドーピングに関する、日本で最初の、学際的（スポーツ科学分野および哲学分野との合同）かつ国際的なワークショップになると予想される。
遺伝子ドーピングや遺伝子エンハンスメントの問題は、競技スポーツ界でも新たに直面している大きな倫理的問題でありつつ、医科学技術の進歩のスピードに鑑みると早急に問題点を把握し、正しく技術を運用するためにも原理的研究の深化が不可欠であるといえる。その必要性に応えうる研究成果を出すことができたと言える。また、他分野との学際的な連携や、海外研究者との国際的な連携を確立しつつ出来ていることも研究成果の一つして挙げることができる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
国内での活動は順調に進んでいるが、当初計画していた、国際学会での発表や、国際誌への投稿が遅れている状況である。理由は、科学研究費採択後に妊娠出産があり、現在1歳児の育児をしながらの研究生活のため、2017年度は長期出張を伴う国際学会での発表などを見送らざるを得ない状況にあった。2018年度では、引き続き上述の事情がありつつも、挽回できるように研究を遂行したい。
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| Strategy for Future Research Activity |
2018年度は、遺伝子ドーピングに関するテーマで、アメリカのリンフィールド大学において講演をする予定である。これまでの研究成果を国際的にアウトプットすることにより、研究の発信に力を入れていきたい。また、国際スポーツ哲学会の学会誌である、Journal of Philosophy of Sportsに原著論文を投稿し、遺伝子ドーピングに関する倫理学的研究の成果を国際的に発信していく。
さらに、2019年3月に、本研究の成果として、「遺伝子ドーピングに関するワークショップ」を開催する。スポーツ科学研究者に加え、倫理哲学者、海外の研究者を招聘し、ワークショップを行い、日本で初めての当該テーマに関する学際的かつ国際的な取り組みになるであろうことが期待される。競技スポーツ界だけではなく、社会全体にとって重要な問題であることから、また2020年東京オリンピック・パラリンピック大会を控え、非常に注目されている問題でもあることから、当該研究を掘り下げて進めていく。
たとえば、このワークショップが、遺伝子ドーピングや遺伝子エンハンスメントに関するコンソーシアム設立の一助となるよう、ワークショップの開催に尽力するとともに、新聞の取材を受けるなど、研究成果のアウトプットの仕方、社会への発信の仕方も工夫していく。
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| Causes of Carryover |
当該研究費の申請後に出産が生じ、乳児の育児のため、平成29年度に予定していた海外への出張、海外大学での講演、国際学会での発表を見送ったため、とくに旅費について未使用額が発生した。本年度は、10月にアメリカ・リンフィールド大学において講演活動を行う予定であり、当該出張において次年度使用額等を補充する予定である。
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