2017 Fiscal Year Research-status Report
悲観的認知方略の肯定的側面―競技場面における防衛的悲観主義―
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15K16481
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Research Institution | Kurume University |
Principal Investigator |
奥野 真由 久留米大学, 人間健康学部, 助教 (00633215)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 心理サポート / アスリート |
Outline of Annual Research Achievements |
アスリートにとって競技場面でのミスや失敗は、回避または最小限に留めるべきものである。それは認知的方略においても同様であると捉えられることが多く、“ミスしてはならない”、“失敗したらどうしよう”といった悲観的な認知は、排除すべきものであるとされてきた。しかし近年、学習場面において“物事を悪い方に考えることで成功している適応的な悲観者”の存在が指摘されている(Norem & Cantor,1986)。彼らのこの特徴は、防衛的悲観主義(Defensive Pessimism:以下DP)と呼ばれ過去の遂行結果をポジティブに認識しているにもかかわらず、将来の遂行において悲観的になることで考えをめぐらせたり、入念な準備を行い、その結果高い成績を維持している。本研究では、競技場面でのDPの特徴を明らかにし、心理サポートへの活用可能性を検討する。 平成29年度は、アスリートや競技チームを対象とした心理サポート事例が発表される学会や研究会に参加した。本研究は、競技場面や心理サポート場面において、研究成果を活用することを目指しているため、競技スポーツや心理サポートに関する最新の動向について情報を得ることができる学会や研究会参加は、非常に有益であった。また、引き続きアスリートを対象としたメンタルトレーニング講習を実施し、競技場面におけるDPの理論も取り入れ、レクチャーを行った。自分自身にあった認知的方略を用いることの肯定的な作用について、情報提供を含め講習を実施した。メンタルトレーニング講習を通して得られた感想や指摘は、平成30年度に実施予定である指導者へのインタビュー調査およびアスリートへの質問紙調査において、質問項目の設定や、分析方法の決定の際にも大いに役立つと考えられる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では、防衛的悲観主義の観点を用いて、認知的方略を考慮したアスリートとチームへの心理サポート体制のあり方について検討することを目的に、次の3点について明らかにすることとしている。①競技場面で悲観的思考が肯定的な作用をもたらすまでの実際の過程を明らかにする。②競技場面に特化した楽観・悲観性尺度を作成する。③防衛的悲観主義の認知的方略に対する指導者の認識とチームに及ぼす影響を明らかにする。 平成29年度は、予定していたインタビュー調査は、研究代表者の所属先変更により、研究協力者への依頼が困難となったことから実施することができなかった。そのため、進捗状況は遅れている。 平成30年度は、所属先の部活動を中心に研究力者を募り、アスリートを対象に質問紙調査(①、②)、指導者を対象にインタビュー調査(③)を実施する。
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Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、まず指導者を対象に調査を実施する。悲観的認知が競技場面ではどのように捉えられているか、客観的な視点からのデータを収集する。調査方法は、インタビューを採用し、質問項目は「悲観的な認知方略を用いているアスリートに対する印象と周囲への影響」「自分自身(インタビュー対象者)の認知方略の特徴」を軸とする。さらに、質的分析を用いて競技場面の防衛的悲観主義の認知的方略について整理する。次に、アスリートを対象に質問紙調査を実施する。競技場面で悲観的認知をどの様に捉え対処しているか、また悲観的認知に対する印象について回答を求める。その結果をもとに、アスリートが自分自身に合った心理的準備の方法や心理的戦略を用いて競技に挑めるよう、心理サポート担当者の関わり方について検討を行う。
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Causes of Carryover |
所属先が変更したことにより、研究協力者の依頼や日程調整等の研究計画を進めることが困難であった。そのため補助事業期間の延長を申請し、平成30年度に実施する計画で進めている。調査内容は、指導者を対象としたインタビュー調査、アスリートを対象とした質問紙調査である。調査協力者への謝金および交通費、インタビューで得られたデータは複数名の研究者による分析が必要であり、そのための謝金および交通費などに使用する予定である。その他、情報収集または成果発表としての学会参加費や交通費として使用を計画している。
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