2015 Fiscal Year Research-status Report
減量プログラムの経済的評価：選択できる減量プログラムの提案を目指して
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15K16509
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| Research Institution | Kogakkan University |
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Principal Investigator |
片山 靖富 皇學館大学, 教育学部, 准教授 (50513371)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 減量プログラム / 費用対効果 / コスト / 教育条件 / 脱落率 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，体重減少（以下，減量）プログラムや減量教室の効果を，体重や身体組成，血圧，血液などの医学生理学的指標に加えて，経費や費用対効果などの経済学的指標を含めて評価することとした．本研究が展開されることによって，プログラムの利用者（支援者側）ならびに減量教室への参加者の状況や条件に応じて，複数のプログラム・教室から選択できるシステムを構築するための知見を得られる．最終的には，より多くの人へ，より効率良く，より大きな減量効果を引き出すプログラム・システムを構築，提供することを目指すものである．
指導（講義）回数，期間，講義形態（個人指導と集団指導，食事指導のみ，食事指導と運動指導の併用）が異なる複数の教室を開催した．講義回数の増大や期間の延長は減量効果を高めるが，講義回数が10回程度を越えたり，期間が3か月を超えると，減量効果は得られるものの，その効果は非常に小さくなる傾向が見られた．一方で，講義回数の増大や期間の延長とともに，支援者側の負担が増し，それとともに経費が増大し，費用対効果が悪化した．さらには，参加者の脱落率が増加する傾向がみられた．
また，個人指導による減量効果は，集団指導と差はないものの，経費が非常にかかり，費用対効果は小さかった．運動を併用した教室においても，運動による減量効果はごく僅かであった一方で，講義回数が増えることから，経費が増大し，費用対効果は小さいものとなった．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的は，教育条件の異なる複数の減量プログラムの減量効果ならびに費用対効果を比較することと，求められたニーズに応じたプログラムへの改善であった．
複数の減量プログラムを用いて，複数の減量教室を提供・開催し，データを収集することができた．個人指導の形態を取ったり，集団指導でも講義回数が10回，期間が3ヵ月を超えたりすると，減量効果は増加する傾向にあるもののコストも増加する．また，コストの増加に対する減量効果（費用対効果），期間の延長に対する減量効果（単位時間あたりの減量効果）は小さくなる傾向がみられた．目的のひとつである，各プログラムの減量効果や費用対効果の比較ができた．
教室開催の情報の到達度（伝播，拡散の程度，どのくらいの地域住民に届いたか）を検証できないことが本研究の限界であるため情報に対する反応度（情報到達件数に対する参加申込件数や問合せ件数の割合）について客観的な分析ができないが，講義回数が多い教室（週2回の教室）や指導期間の長い教室（6か月間の教室）は，参加申込件数や問合せ件数が少ない様子（反応が悪い）がうかがえた．一方で，講義回数が少ない教室や指導期間の短い教室は，参加申込件数・問合せ件数が多い様子（反応が良い）がうかがえた．教室の条件（講義回数や期間，開催日時など）によって，ニーズが異なるという先行研究があることから，反応の違いには参加者のニーズが影響している可能性が考えられた．この結果は，減量プログラムの実施可能性を高める（波及させる）ための有益な知見といえる．
以上のことから，本研究は概ね順調に進んでいると判断した．
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| Strategy for Future Research Activity |
脱落率などまだ分析できていない項目があること，今後も継続して，条件の異なる対象者数が少ない教室（群）があることから，今後も継続して，対象者を増やし，データの集積をおこなうべく減量教室を開催する必要がある．
また，ニーズに応じ，確かな効果を引き出せるプログラムへと改善するための検討については実施できていない．各プログラムの減量効果や費用対効果などの結果が揃えば，より良いプログラムへの改善方法や改善案が示せるよう検討していく．
また，減量教室に関するニーズ調査を実施した先行研究の結果をもとに，教室の実施，またはその教室のデータ集積の必要性を検討し，現実的ではない場合は，条件を絞って教室を開催し（予定していた教室を実施しないことも考慮する），データを収集する．
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| Causes of Carryover |
次年度使用額（2015年度残額）がわずか2175円であったことから，概ね計画通り，研究の実施と予算の執行ができたものと判断している．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
その他（消耗品）に充てる予定である．
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