2016 Fiscal Year Research-status Report
減量プログラムの経済的評価:選択できる減量プログラムの提案を目指して
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15K16509
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Research Institution | Kogakkan University |
Principal Investigator |
片山 靖富 皇學館大学, 教育学部, 准教授 (50513371)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 減量プログラム / 費用対効果 / 経費・コスト / 教育条件 / 脱落率 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,体重減少(以下,減量)プログラムや減量教室の効果を,体重や体脂肪率などの身体組成,血圧,血液などの医学生理学的指標に加え,経費や費用対効果などの経済学的指標を含め評価することとした.本研究が展開されることで,プログラムの利用者(健康づくり・減量支援者側)ならびに減量教室の参加者が,それぞれの経済状況や実施・参加条件に応じたプログラム・教室を選択できるシステムを構築するための知見を得られる.最終的には,より多くの人へ,より大きな効果を求め,(時間的にも,経済的にも)より効率の良いプログラム・教室運営システムを提供することを目指すものである. なお,減量指導(講義)回数,教育(介入)期間,講義形態(個人vs集団,食事指導のみvs食事指導と運動指導の併用,運動指導のみ)が異なる複数の教室を,これまでに開催してきた.その結果,講義回数の増大や期間の延長は減量効果を高めるが,講義回数が10回,期間が3ヵ月を超えると,減量効果は大きくなるものの,その時間的効率は小さくなる傾向が見られた.それとともに,支援者側の負担の増大(主に,人的資源の増大による経費増大),費用対効果の低下が生じることとなった.さらには,とくに期間の延長は参加者の脱落率が増加する傾向が見られた.一方で,指導回数を5日に減らした場合,減量幅はやや小さくはなったが,経費が削減され,費用対効果としては高い結果となった.講義形態については,個人指導による減量効果は集団指導と明らかな差がなく,その一方で,個人指導は人的資源を有することから,集団指導よりも経費が大きくなり,費用対効果が低下した.運動を併用した教室は,運動によって劇的な体重減少は起こらなかったことから,運動指導のための講義・指導回数が増加し,それに伴う人的資源の増加によって経費負担が増えたことから,費用対効果は非常に小さいものとなった.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は,指導回数や期間など指導・教育条件の異なる複数のプログラムで教室を実施し,その時の減量効果と経費,費用対効果を比較することにある.これまで,指導回数が5回,12回,24回の教室や,指導期間が1.5ヵ月,3ヵ月,6ヵ月の教室,個人指導と集団指導の教室,食事指導のみの教室,食事指導と運動指導を併用した教室,運動指導のみの教室などを開催し,複数のプログラム・教室の減量効果と経費,費用対効果のデータを収集できた.なお,指導頻度や期間の増大は減量効果を大きくするものの,指導条件の充実に見合った減量効果は得られにくく,人的資源(マンパワー)の増加に伴う経費の増加によって費用対効果の低下に繋がる可能性が示唆された.また,運動指導のみの教室においても減量効果が認められたが,食事指導による減量幅よりも小さく(食事指導は約5kgの減量,運動指導は約2kgの減量),かつ,食事指導による教室よりも指導回数が多く,マンパワーを要するため,費用対効果は非常に小さいものとなった. 以上のように,異なる教室のデータが得られたことから,本研究は概ね順調に進んでいると判断した.
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Strategy for Future Research Activity |
研究対象者数の少ない教室(例えば,指導回数が5回の教室や運動指導のみの教室)もあることから,今後もこれまでどおり複数の教育条件で減量教室を開催し,その時の減量効果や経費,費用体コスト,脱落率などのデータを収集する. また,今後は収集・分析したデータや得られた知見と先行研究の資料等を基に,同じ教育条件においても効果が大きくなり,かつ,経費の削減と費用対効果の高いプログラムや教室の運営方法について検討,考察をおこない,具体的な提案ができるようにすすめていく.
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Causes of Carryover |
次年度使用額は1941円と僅かであるため,予定どおり,助成金を活用できたものと判断される.
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額は小額なため,消耗品等の購入に充てる.
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Research Products
(8 results)