2017 Fiscal Year Research-status Report
本州島東北部における弥生・続縄文時代以降の食性復元
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15K16867
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
國木田 大 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 特任助教 (00549561)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 考古学 / 土器付着物 / 炭素・窒素同位体分析 / 放射性炭素年代測定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、本州島東北部（北海道および東北地方北部）の弥生・続縄文時代以降の文化集団の食性変遷を、土器付着炭化物の炭素・窒素同位体分析、C/N分析等を用いた食性分析から解明するものである。主要な研究課題として、①東北北部の稲作受容と続縄文時代の食性、②トビニタイ文化の食性復元、③器種組成・サイズの違いによる食性差の3つを設定している。当該地域では、弥生時代以降における稲作文化受容の過程、津軽海峡を隔てた古代社会における交易・交流といった重要な研究課題が存在する。また、擦文文化やアイヌ文化にみられるサケ・マス利用や雑穀栽培、外来のオホーツク文化による海獣狩猟等、北方地域に特徴的な生業形態もあり、総合的な生業研究が重要になる。
平成29年度は、予定通り研究計画に沿って分析を実施した。研究課題①では、札幌市内遺跡（K135遺跡、K518遺跡等）の分析を行った。比較試料として、中部・関東地方の弥生時代前期から中期の試料に関しても検討した。研究課題②では、擦文文化の分析と併行してトビニタイ文化を中心に分析を実施した。トビニタイ文化の試料は、滝ノ上遺跡、トビニタイ遺跡（北海道斜里町）等である。現状では、トビニタイ文化は、擦文文化やオホーツク文化と同様、海生生物に強く依存した食性であることがわかった。また、その傾向は、オホーツク文化より擦文文化に近いことが確認できた。トビニタイ文化における生業の議論は少ないため、今回の結果は意義あるデータと考えられる。研究課題③では、続縄文時代の注口土器や、擦文土器とオホーツク土器のサイズに関して検討を行った。擦文土器、オホーツク土器ともに、サイズと炭素・窒素同位体の間に若干の相関が認められ、大型サイズほど窒素同位体比が高く、海棲哺乳類の影響の可能性が高い。続縄文時代における注口土器と深鉢との間に大きな差異はないが、引き続き分析を進める予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
平成29年度は、各研究課題①「東北北部の稲作受容と続縄文時代の食性」、②「トビニタイ文化の食性復元」、③「器種組成・サイズの違いによる食性差」に対して十分な成果を得ることができた。学会発表では、第34回日本文化財科学会と第19回北アジア調査研究報告会等で発表した。日本文化財科学会では、「東北地方北部の弥生時代における土器付着物を用いた食性分析」を報告した。また、比較研究で進めているロシア極東地域や中国東北部の分析結果は、以前のデータも含めて整理し、論文にて報告を行った。
平成30年度は、最終年度のため、研究課題①～③の補足資料を検討するとともに、研究成果のまとめを行う。平成29年度の調査成果を受けて、研究課題②「トビニタイ文化の食性復元」、③「器種組成・サイズの違いによる食性差」の補足を中心に進めたい。トビニタイ文化に関しては昨年度分析を実施したが、まだ十分な結果が得られていないため、採取したサンプルを継続して分析する予定である。また、器種の違いによる課題では、昨年度と同様に続縄文時代の注口土器等に焦点を当て、分析事例を増やしたい。また、今後の研究の発展に繋げるため、東北地方の古代に関しても分析を行い、弥生時代と続縄文時代の試料との比較検討を進めたい。
平成30年度に実施予定であったロシア・ハバロフスク地方の分析に関しては、分析を前倒して実施できたため、今年度の放射性炭素国際会議にて研究成果の報告を行う予定である。対象試料は、ジョルトゥイ・ヤル遺跡、マルムゥジュ1遺跡、ペトロパブロフカ5遺跡等である。近年、ロシア極東地域では、膨大な遺跡が発掘調査されており、そのデータ蓄積に伴い文化編年の構築が急速に進んでいる。ロシア資料に関しては、引き続き、当該研究期間に実施予定の日露共同調査等に参加し、新たな分析資料の探求、確保に努め、研究の一層の深化につなげたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の推進方策は、3つの方策に重点を置き進める予定である。①「研究実施の環境整備」、②「別プロジェクトとの連携」、③「研究ビジョンの明確化」である。
①「研究実施の環境整備」では、昨年度に引き続き東京大学総合研究博物館タンデム加速器分析室との共同利用にて研究を遂行する。この共同利用は平成27年度の研究開始当初から継続している。同施設では、分析環境が充実しており、研究の効率化を図る上で非常に重要である。また、幅広く共同利用が推進され、ユーザー間の情報交換等が活発に行われ、最新の研究や分析装置にふれることができる。
②「別プロジェクトとの連携」では、特に海外調査の効率化を図る上で重要になる。海外の共同研究は、個人での活動では限界があるため、研究協力者と相談しながら研究を進めることになる。また、発掘調査等で試料を得る場合は、別プロジェクトと連携した方が、多くのデータを得ることができ、研究を進展させることができる。実際に、今回の研究では、平成30年度に計画していたロシア・ハバロフスク地方の調査を連携して行うことができ、当初の計画以上に研究が進んでいる。平成30年度も、実施される発掘調査と継続して連携していきたい。
③「研究ビジョンの明確化」は、研究当初の計画通り、各年度の研究課題や対象地域を明確にし、研究を遂行する。平成30年度は、研究最終年度のため、各研究課題の補足分析を実施し、研究成果をまとめたい。特に、トビニタイ文化や続縄文時代の試料は、まだ分析が不十分なため、重点的に補足研究を実施する。また、今後の研究の発展に繋げるため、本研究と関連する分野の情報に関して、積極的に情報取集を実施したい。
3つの推進方策を順守することにより、明瞭な研究成果を得る。課題ごとに研究計画や成果を明確にし、学会発表や論文投稿につなげていく。
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[Journal Article] New data on the chronology of the Initial Neolithic Gromatukha Culture, Western Amur Region2017
Author(s)
Derevianko, A.P., Derevianko, E.I., Nesterov, S.P., Tabarev, A.V., Uchida, K., Kunikita, D., Morisaki, K., Matsuzaki, H.
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Journal Title
Archaeology, Ethnology & Anthropology of Eurasia
Volume: 45-4
Pages: 3-12
DOI
Peer Reviewed / Open Access / Int'l Joint Research
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