2017 Fiscal Year Annual Research Report
Information Dissemination Overseas by the Private Sector in Pre-War Japan: In the Case of "The Oriental Economist"
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15K16987
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| Research Institution | Hosei University |
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Principal Investigator |
鈴村 裕輔 法政大学, 国際日本学研究所, 研究員 (90579179)
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2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 英語版『東洋経済新報』 / The Oriental Economist / 石橋湛山 / 東洋経済新報社 / 対外情報発信 / TOE |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【研究実績の概要】 本課題の最終年となった平成29年度は、1. 過去2年にわたり行ってきた1934-1945年の英語版『東洋経済新報』（The Oriental Economist: TOE）の記事の分析の成果を踏まえたTOEの外国人執筆者の検討、2. 研究結果の総括、の2点を中心に研究を進めた。
【研究の具体的成果】 1. については、TOE本誌及び関連資料の分析結果を総合するとともに、2017年4月に設立された立正大学石橋湛山研究センターの協力を得て、1960年代から1980年代までTOEの編集に携わった関係者などの聞き取り調査を行うことが出来た。また、2. に関しては、2017年12月2日（土）、法政大学国際日本学研究所の後援により「英語版『東洋経済新報』とその時代」と題するシンポジウムを実施し、増田弘氏、池尾愛子氏、イーサン・マーク氏、上品和馬氏及び研究代表者の5名がTOEやTOEが創刊された1934年前後の日本の国内情勢や日本を取り巻く国際環境などについて報告を行った。
【研究の意義】 平成29年度に実施した研究の意義としては、1. 1934-1945年の間にTOEに論説記事などを寄稿した外国人26名を同定し、先行研究では検討される機会の少なかった各人の来歴、著作及びTOEないし東洋経済新報社との関係を考察した、2. シンポジウムに研究者以外の一般市民が参加し（合計参加者数27名中12名）、社会に開放された研究活動を実施することができた、3. 増田弘『石橋湛山』（ミネルヴァ書房、2017年7月）に研究代表者が行う石橋湛山研究が紹介された、という3点が挙げられる。
【研究の重要性】 TOEを体系的に研究する試みは近年になって緒に就いたばかりである。そのため、今後も学界で未利用の資料等の活用も含め、TOE研究より体系的に行うためにも本研究は一定の意義を有すると考えられた。
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