2015 Fiscal Year Research-status Report

芸術の制度転換の歴史社会学：1940年代前後のニューヨーク市を事例として

Research Project

Project/Area Number	15K17187
Research Institution	Osaka City University
Principal Investigator	笹島秀晃大阪市立大学, 大学院文学研究科, 講師 (30614656)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2018-03-31
Keywords	美術 / 制度変化 / ニューヨーク / 文化政策 / 画廊 / オルタナティブ・スペース
Outline of Annual Research Achievements	今年度は、昨年度収集した一次資料の整理を行うとともに、社会学（比較歴史社会学）・行政学（比較制度分析）・歴史学（都市史）といった関連領域における制度論の先行研究を検討し、くわえて20世紀ニューヨーク市の美術制度変化を扱った二次文献の整理を行い次年度以降の本格的な調査のための基礎作業を行った。特に、ニューヨーク美術の制度変化に関する二次文献は、①政府部門（連邦・州・市政府の文化政策）、②民間部門（画廊・オークションを中心とした美術市場）、③非営利部門（都市エリートのフィランソロピーを基盤とした財団・美術館、および若手芸術家を中心としたオルタナティブな展示空間）の三分野に注目し網羅的に検討した。こうした研究を踏まえて、今年度は、特に重要な実績として国際学会報告１件、国内の査読付き論文１本の成果があった。国際学会報告は、2015年8月29日イタリア・ウルビノで開催された、Internationa Sociological Association・Research Committe21にて、"Cultural Aspects of Artist-led Gentrification in SoHo between the 1950s and 1970s: A Field Analysis of the Agglomeration Processes of Art Venues"という報告を行った。また、査読付き論文に関しては、『社会学評論』に「ニューヨーク市SoHo地区における芸術家街を契機としたジェントリフィケーション：1965-1971年における画廊の集積過程に注目して」の掲載が決定し、2016年6月に発行予定である。これらの成果は、戦後ニューヨークの美術制度の転換を検討するにあたって重要な1960年代の状況を検討したものであった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 学内業務の状況や、科研費以外の外部資金が十分に確保できなかったため、海外調査が十分にできなかったことに起因している。
Strategy for Future Research Activity	これまでの二次文献の整理を通して、ニューヨーク美術の制度変化に関しては、①政府部門（文化政策）、②民間部門（美術市場）、③非営利部門（美術館・オルタナティブスペース）のグループに着目し、各部門ごとの一次資料を収集することが重要であることがわかった。また、2016年3月13日から31日のあいだニューヨークで行った現地アーカイブの予備調査を通して、今後の調査で収集・検討すべき基礎資料の所在もある程度明確になった。次年度は、夏期・冬期休業期間中に二度中期間の調査滞在をし、各部門ごとの一次資料の収集を積極的に行う予定である。また、今年度の成果が、主に1960年代の制度変化に焦点を当てていたため、今後は1940～50年代の変化、また1970年代以降の変化についても検討し、戦後ニューヨークの制度変化に関する網羅的な記述に努める。なお、こうした研究の成果は、2つの国際学会報告（7月13日から16日オーストリア・ウィーンで開催されるInternational Sociological Association、7月21日から23日メキシコ・メキシコシティで開催されるInternational Sociological AssociationのRC21カンファレンス）、戦後ニューヨーク美術の制度変化に関する日本語論文などで発表していく予定である。こうした今後の研究を行う上での課題は、ニューヨーク美術の制度にかかわる多方面での資料を読み解き、いかに整合的に制度変化に関する理論的知見を提示できるかにある。この点に関しては、美術分野ではないが制度変化を扱った歴史社会学の二次文献を参考にし、整合的な資料の整理と記述に努める。
Causes of Carryover	学内業務の関係で、十分な期間海外調査滞在する事ができなかったため。
Expenditure Plan for Carryover Budget	今年度の海外調査・学会報告の旅費に使用する。