2016 Fiscal Year Research-status Report
生体腎移植患者の精神症状の縦断研究と心理的介入プログラムの開発
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15K17302
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| Research Institution | Health Sciences University of Hokkaido |
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Principal Investigator |
金澤 潤一郎 北海道医療大学, 心理科学部, 准教授 (80632489)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 生体腎移植 / メンタルヘルス / 認知行動理論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、生体腎移植レシピエントとドナーのメンタルヘルスについて、各患者に面談を実施しながら主に質問紙法を用いて調査し、臨床心理学における認知行動療法で改善可能な要因が腎不全患者にも適応可能なのかを検討することを目標としている。
本年度は、これまでのデータに加え、新たに30名程度のデータの蓄積を行うことができた。さらに系統的にカルテ調査も実施し、これまでの約200名の生理学的データも研究データとして収集することができた。収集したデータを基に統計処理を実施し、本研究チームのメンバーによって多くの国内学会で発表を実施してきた。また国内学会におけるシンポジウムでも当該研究の成果を発表予定である。
研究成果の公表手段としては、学術的観点だけでなく、予てから検討してきた点でもある一般市民に向けても公表してきた。具体的には研究成果と腎移植や腎移植患者のメンタルヘルスに関する専門的な情報を広く国民に普及することを目的として、腎臓移植医、移植コーディネーター、臨床心理士で市民公開講座を開催した。参加者は一般市民のみで約70名であり、市民公開講座の満足度等のデータも収集して発表予定である。
また心理士チームで定期的に研究会を開催し、論文輪読や面接の振り返り、問題点の整理と今後の対策について協議できた点も上記の成果を積み重ねることに繋がった。
このように本年度はデータ収集の継続、研究成果の公表、一般市民への啓蒙と多面的に本研究課題を遂行することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は心理士チームを結成し、研究協力者である生体腎移植患者の全員と個別面談を実施しながらデータ収集を実施している。本年度は心理士チームを円滑に組織することができ、昨年度と同様に生体腎移植患者との面談も非常にスムーズに進めることができた。生体腎移植を実施する患者の数や手術予定に上限があるために、計画以上に順調に進展することは不可能であるが、予定どおりに本研究に関するデータ収集を進めることができた。
生体腎移植を実施する病院は本学以外の施設となる。そのため当病院との連携も本研究の推進に必須となる。すでに数年に渡り連携を積み重ねてきた施設であることもあり、この点に関しても問題なく円滑に実施することができた。
研究成果の公表という点では、学会発表や学会シンポジウムでの発表を中心に複数の新たな知見を提供することができた。さらに市民公開座を実施することができた点は研究成果の公表という点で、これまで以上の成果と言える。
またこれまで実現できなかった生理学的データについて、カルテ調査を実施することができた。今後、生理学的データも含めて国内外の論文執筆など学際的な活動の配分をさらに増やしていく必要がある。また学外の当該分野の研究者との交流も積極的に行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究課題は1年延長申請を行ったが、これは継続的にデータ収集が可能であるためにさらに多くのデータ収集を進めるためである。今後も、これまでと同様に面談とデータ収集を継続しながら、論文執筆や研究成果の公表のための1年としたい。また、本研究課題終了後の面接やデータ収集の継続方法などについても事前に検討しておく必要がある。
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| Causes of Carryover |
次年度もデータ収集の継続が可能であるため、データ収集や関わる人件費を繰り越すこととした。また、生理学的データ収集も完了したため、国際誌を中心とした論文投稿料を繰り越すこととした。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
使用計画としては、これまでと同様の面談の継続とデータ処理に係る人件費が中心となる。また、論文投稿料も繰越金から支出する予定である。
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