2015 Fiscal Year Research-status Report
高等学校情報科におけるビジネスゲームを利用した教育実践プログラムの開発
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15K17410
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| Research Institution | Shoin University |
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Principal Investigator |
立野 貴之 松蔭大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (50564001)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 情報の科学 / ビジネスゲーム / 教科教育学 / モデル化とシミュレーション / 教育学 / 各教科の教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、新設科目「情報の科学」の「モデル化とシミュレーション」の学習内容と問題点を分析し、ビジネスゲームを利用した授業による解決策の確立を目的としている。平成27年度は、先行研究と申請者の研究の整理を行い、ビジネスゲームの不明確な箇所に関して調査を実施した。それに伴い、ビジネスゲームPrice Gameの運用面を考慮した議論と「情報の科学」に関する現状把握を中心とした調査が必要となった。具体的には、ビジネスゲームを高等学校において、どの程度活用できるかの評価を実施した。
システム開発に関しては、前提となる対象となる高校生と教員の間の意識において認識のずれのあることが初年度の調査でわかったことから、詳細な調査・実験を継続しつつ、今後の対象者の議論の場を設ける予定である。また、Price Gameが高校生の「情報の科学」において活用するために、Windows10でも利用できるよう、プログラム修正を行った。Windowsでのプログラム実行に関していえば、Windows Vistaから10までにおいて安定動作することが確認を行っている。そのため、システム開発の専門的知識と経験を有する研究協力者との議論を毎月実施している。
当該年度の実績として、本研究課題の遂行の過程で得られた調査結果や実験結果などを、なるべく早い時期に社会や教育現場で役立たせるために、国内外の発表を逐次行った。国内では情報科教育学会の大会、国際会議では高等教育に関わる会議を中心に当該年度の研究成果を報告し、教育研究に関する情報収集を行った。また、これまで発表した論文の共同研究者と、分析および体系化を実施するために研究打ち合わせを複数回実施した。関連文献に関して、常に調査を行い、最新の知見を本課題に活かすようにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度は、ビジネスゲームPrice Gameの運用面を考慮した議論と「情報の科学」に関する現状把握を中心として、ビジネスゲームの高等学校においける利用に関して活用の範囲を評価を分析をした。システム開発に関しては前提となる対象となる高校生と教員の間の意識において認識のずれのあることが初年度の調査でわかったことから、詳細な調査・実験を継続しつつ、対象者の議論の場を設ける予定である。また、システム開発の専門的知識と経験を有する研究協力者との議論を毎月実施している。
当該年度は、本研究課題の遂行の過程で得られた調査結果や実験結果などを、なるべく早い時期に社会や教育現場で役立たせるために、国内外の発表を行った。また、研究成果を公開する研究室のホームページ上では、SNSの準備が完了し、調査・実験用ポータルサイト、アンケートシステムがすでに活用されている。今後は、調査に参加する生徒や教員を含めて、議論が活発に行える環境を整えていく。
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| Strategy for Future Research Activity |
当該年度の研究の進捗はおおむね順調であり、平成28年度以降も交付申請書に記載した研究計画に合わせて研究を進める。その方策としては、ゲームシステム開発に詳しい研究協力者と、教育現場に詳しい共同研究者との議論を引き続き行い、具体的な教育環境の準備と授業設計を目指す。具体的には、Price Gameの実践利用を繰り返した後に、システムの評価を行い、「情報の科学」の学習内容に沿って、学習内容に特徴的な授業設計を進めていく。また、授業設計を情報科教員が実践した結果は、教員からのフィードバックを得て随時改善を行う。生徒や教員からのフィードバックは、構築したSNSサイトを利用する。SNSでは、「情報の科学」用のビジネスゲーム学習教材をSNSにアップロードし、教材を共有しながら質の向上を実現する予定である。
本研究の過程で得られた調査結果は、なるべく早い時期に社会や教育現場で役立たせることを目標に、国内の学会大会、研究会、および国際会議を中心に当該年度の研究成果を報告する。また、関連する学会では、研究成果の報告だけでなく、情報収集を進める。なお、調査、授業実践を実施する場合は、調査対象者の情報は個人情報保護法および松蔭大学の定める「個人情報保護方針」に基づき厳重に取り扱う。また、必要に応じて松蔭大学研究倫理委員会の審査を受ける。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、当該年度に計画していたシステム開発にかかわる支出を次年度以降に延ばし、使用しなかったためである。また、旅費に関しては、国際会議への参加が日本国内開催であったため予定より出張旅費を抑えられた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度は、システム開発にかかわる支出は、調査と授業実践の知見により慎重に設計が必要であると考えるため、平成28年度に物品費（開発用PC、サーバ）、消耗品費、謝金（開発費）からの使用を主に計画している。また、年度末に台湾とオーストラリアで開催される国際会議への参加を検討しているための旅費を使用する。
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