2017 Fiscal Year Annual Research Report
Teachers' awareness of challenges and outcomes of education for children with profound and multiple disabilities who need intensive medical care
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15K17419
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| Research Institution | Miyagi University of Education |
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Principal Investigator |
野崎 義和 宮城教育大学, 教員キャリア研究機構, 講師 (20733067)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 超重症児 / 特別支援学校 / 調査研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、全国の特別支援学校のうち知的障害（訪問教育実施校に限る）・肢体不自由・病弱のいずれかを対象とする530校に対し、超重症児への指導とその成果に関するアンケート調査を実施した。268校より回答が得られ（回収率50.6%）、このうち173校において超重症児が1名以上在籍していた。また、計364件の指導事例に関する情報が得られた。なお、前年度報告と回収率等の数値が異なるのは、結果の分析過程において無効となった回答があったためである。そして、平成28年度は、超重症児の担任教師11名に対して半構造化形式の面接調査を実施した。
平成29年度は、上記の調査で得られたデータを分析し、主に以下の点を明らかにした。
①超重症児への指導の評価を客観性のあるものにしなければならないと担任教師が感じている一方で、なかなかそのようにはいかないという葛藤を抱いたり、記録を取るにしても厳密には行えない、動きが微弱微小で動画撮影等では捉えきれないといった限界を感じたりしていることがうかがわれた。
②脳機能障害の程度が重いほど、指導を通しての超重症児の変容に関する担任教師の評価は肯定的になりづらく、また、より適切なかかわり方の発見に至りにくい一方で、担任教師自身における超重症児への理解の深まりや周囲の人々の変容には大きく作用しなかった。
③脳機能障害の程度が重い超重症児の担任教師においては、担任の継続が指導の成果に関する認識に肯定的に作用している傾向が示された一方で、長期的にかかわっているからこそ超重症児の身体機能の低下を切実に感じる場合もあり、そのことが成果に関する認識に否定的に作用する可能性があることもうかがわれた。
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| Remarks |
平成27年度に実施した全国調査の結果を下記報告書にまとめ、希望する特別支援学校等への送付や国立国会図書館への納入を行った。
野崎義和「特別支援学校における超重症児該当児童生徒への指導とその成果に関する調査報告書」（2018年3月発行）
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