2016 Fiscal Year Research-status Report
ICTを活用した知的障がい児健康づくり支援と教育‐健康づくり支援システム開発‐
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15K17430
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Research Institution | National Institute of Technology, Toyama College |
Principal Investigator |
大橋 千里 富山高等専門学校, 一般教養科, 准教授 (60462131)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 知的障がい児 / 身体活動量 / スマートフォンアプリ / 健康支援 |
Outline of Annual Research Achievements |
前年度までに開発してきたシステム(スマートフォンによる身体活動量測定アプリ,データサーバー)の操作マニュアルを作成した。Kosen-AT(全国KOSEN支援機器開発ネットワーク)のポータルサイト(http://kosen-at.kumamoto-nct.ac.jp)からそのアプリとマニュアルのダウンロードを可能にした。また、登録したアプリ利用者のデータを閲覧するための管理者画面を、このポータルサイトからジャンプできるようにした。 当該年度は、さらに1つのアプリを追加した。前年度までに開発した身体活動測定スマートフォンアプリ「てくてくちゃん」で測定した身体活動量を、スマートフォン上で自己評価できるアプリ「はなまるシステム」を開発した。このアプリの特徴は、数的概念の難しい当事者に対し、自らの目標達成度がアニメーションの変化により知ることがでる。さらに、支援者(学校)からのフィードバックメールの通知機能を追加した。これにより、当事者の身体活動量の測定、支援者による他者評価およびフィードバック、当事者による自己評価という健康づくり支援のためのサイクルが本システムの利用により可能となった。 アプリを追加しブラッシュアップしたシステムの長期実地試験(1年間)を、東長野病院リハビリテーション科の協力を得ながら10歳のダウン症候群男児1名とその保護者を対象に行った。 長期実地試験の成果を、熊本市で開催された「日本福祉工学会九州支部発足記念大会」、富山市内で開催された「とやま産学官金交流会2016」にて発表した。富山県と石川県の特別支援学校の教員(参加者28名)を対象に富山高専射水キャンパスにて「e-ATセミナーin とやま」を主催し、そこでも本システムの紹介および成果報告を実施し、学校現場の教員からの意見やアイデアを得た。また、現在本研究に関する英語論文を国際学会に投稿中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当該年度も複数の高専の教職員で構成されている「全国KOSEN支援機器開発ネットワーク」との連携を図りながら、研究開発を遂行した。 研究計画では、当事者の身体活動量をスマートフォンで測定し、自らの身体活動に関する自己評価はタブレット端末で行うことを想定していた。しかし、家庭内のネット環境によっては、タブレット端末が使用できないことが予想される。よって、ネット環境に左右されないスマートフォンを選択し、スマートフォン1台で①身体活動量の測定、②支援者からのフィードバックメールの受信、③当事者による自己評価の全ての機能が完結することとした。 当事者が自己評価を行うためのスマートフォンアプリ「はなまるシステム」を追加開発した。数的概念が難しい当事者が目標達成度を自己評価できるように結果表示の方法を工夫した。支援者が設定をした目標歩行距離に実際の歩行距離が近づくにつれてアニメーション上のリンゴが増え、そのリンゴを持っている男の子の表情も笑顔に変化していく。このアプリを追加したことにより、当事者やその保護者の運動に対する関心やモチベーションを親子で高めることが期待できる。 データ収集するサーバーでは、前年度までは1日ごとのデータのみwebブラウザー上(管理者画面)で表示可能であったが、新たに指定した期間中のデータの累積および変移をグラフ表示する機能を追加した。これにより、当事者の身体活動の状況の把握がより容易になる。 実地試験は平成27年度と同一の対象者で行った。その背景として、平成27年度の実地試験では長期利用を依頼していたが、開始から1週間程度しか利用を継続することができなかった。そこで、当該年度はシステム利用前の健康指導と利用方法の説明を充実させた。結果、1年間にわたり実地試験を継続することができた。
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Strategy for Future Research Activity |
これまで2年間にわたり、同一の1名の利用者を対象に実地試験を2回行い、本システムを長期利用するにあたり、必要な配慮や工夫を知り得ることができた。健康指導などを行った後に開始した2回目の実地試験では、当事者の利用頻度や利用時間が増加していく様子をwebブラウザー上確認することができた。平成29年度は、これまでに開発してきたシステム一式(スマートフォンアプリ2個、クラウドサーバ)を実稼働させ、実地試験の件数を増やしていく。それに伴って得られる利用時間、利用頻度といった指標から本システムの利便性を再評価する。さらには、本システムの長期利用が利用者の身体活動量や肥満度といった健康因子、当事者やその保護者の健康づくりや運動に対する関心やモチベーションに与える教育的効果の評価も行っていく。 実地試験の対象者の確保は、①アプリを配信しているKosen-ATのポータルサイトで募集、②東長野病院にて運動指導を行っている患者に依頼、③富山県内の特別支援学校への依頼を検討している。加えて、平成29年度は本研究の最終年度になることから、知的障がいを有する成人を対象とした本システムの実地試験も実施することにより、就学期から成人へと一貫した生涯教育としての健康づくりの在り方について試案していく。実地試験では必要に応じてスマートフォンの貸し出しを予定しているため、スマートフォンの追加購入も検討する。 これまでの研究成果を、アシスティブテクノロジーや特別支援教育、体育といった様々な分野の学会等で積極的に発表を行うことで、多方面からの助言を得て、今後の研究への発展を模索していく。
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Causes of Carryover |
当初の予定では、平成28年度に対象者を増やして実地試験を行うために、システムを実稼働するための機器を追加購入する予定であった。しかし、当該年度はシステムのブラッシュアップを行い、かつ実地試験の件数が1件であったことから物品費が計画案よりも下回った。また外国出張も予定していたが、平成27年度に外国にて学会発表を行っていたことから、当該年度は外国出張は見送り、次年度に実施することにした。よって、旅費も計画案よりも金額が下回った。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度は実地試験の件数を増やし、本システムの実用性について検討するために、当該年度に購入予定であったシステムの実働に必要なパソコンおよびスマートフォンを追加購入する。 また、次年度は本システムに関する研究成果をアメリカで開催されるThe 5th IIAE International Conference on Intelligent Systems and Image Processing 2017にて発表予定である。
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