2016 Fiscal Year Annual Research Report
Evaluation of Probable Maximum Hydrodynamic Force of Flood Inundation Based on Hydro-climate Model
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15K18120
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| Research Institution | Toyama Prefectural University |
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Principal Investigator |
呉 修一 富山県立大学, 工学部, 准教授 (00646995)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 可能最大洪水流量 / 可能最大洪水氾濫 / 可能最大流体力 / 洪水ハザードマップ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、平成27年関東・東北豪雨で甚大な洪水被害が生じた鳴瀬川水系渋井川（宮城県大崎市）を対象として可能最大洪水の浸水深、流速、流体力を算定した。これにより、最悪の状態を想定した新しい洪水ハザードマップを提案することが出来た。
可能最大洪水の推定には、1) 領域気象モデルのシフティング技術、2) 再解析雨量のシフティング技術、3) 過去の実績洪水比流量の援用、3つの手法を用いて河川流量を算定した。その結果、1)、2)の気象場のシフティングを実施した場合よりも3) 過去の実績洪水比流量を用いたほうが大きい洪水流量が算定された。よって、本研究ではこの最も大きい洪水流量を可能最大洪水流量として洪水氾濫計算を実施した。
更に洪水氾濫計算条件として、堤防決壊箇所、決壊幅、決壊時間等に複数シナリオを想定するとともに氾濫域の地表面粗度係数も複数パターンで計算を実施した。それらの計算結果より得られる浸水深、流速、流体力の最大値を可能最大洪水氾濫として算出し、最悪の状態を想定した新しい洪水ハザードマップとして、可能最大流体力を示した。
その結果、本研究で設定した条件の範囲では、可能最大洪水氾濫が生じた場合でも可能最大流体力は堤防決壊付近以外では低い値を示し、家屋の全壊・流失が生じる可能性は小さいことが明らかとなった。しかしながら、家屋周辺で浸水深2.4 mを超える箇所は浮力の作用等も考えられ事前の水平避難が必要不可欠であるということも明らかにすることができた。
以上、本研究では可能最大流体力という新しい観点を導入することで、事前の水平避難・垂直避難の判断に有益な知見を与えるための一連の流れを示すことが出来た。今後は算定した可能最大洪水氾濫や可能最大流体力の不確実性を定量的に評価していくことが重要となる。
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Research Products
(6 results)
