2016 Fiscal Year Research-status Report
都市沿岸域に存在する人工湿地のCO2収支における基礎生産者の寄与の定量評価
Project/Area Number |
15K18145
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Research Institution | Osaka City University |
Principal Investigator |
遠藤 徹 大阪市立大学, 大学院工学研究科, 講師 (00527773)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 人工干潟 / 植物プランクトン / 総光合成速度 / 炭素収支 / ブルーカーボン |
Outline of Annual Research Achievements |
地球温暖化対策の一環として沿岸域の炭素動態の解明が望まれる中、干潟生態系による炭素の吸収・固定機能が注目されている。特に、都市沿岸域に存在する干潟は生物の活性が高いことから、炭素循環が活発な場であると考えられる。そこで本研究では、都市圏に造成された人工干潟を対象に、干潟の炭素収支とその収支に対する基礎生産者の寄与について評価することを目的とし、助成1年目には、海水面、干潟干出面、海底面におけるCO2フラックスを測定し、当干潟の炭素収支の季節変化を明らかにした。 助成2年目は、基礎生産者のうち水中の植物プランクトンに着目し、植物プランクトンの現存量調査、培養実験による植物プランクトンの炭素吸収量のモデル化、干潟の炭素収支における植物プランクトンの吸収量の割合について調査した。 現地調査では、大阪南港野鳥園で2カ月ごとに1年間、植物プランクトンの現存量調査を実施し、当干潟の現存量の年変動について明らかにした。培養実験では、海水を持ち帰り、明暗瓶法により試水中内のDIC変化からChl.a当たりの炭素吸収量を測定し、炭素吸収量を水温と光強度の関数として定式化した。寄与の評価では、提案した炭素吸収モデルに現存量を積算することで調査日毎の干潟に現存する植物プランクトンの炭素吸収量を推定し、大気海水間の炭素交換量と海水中の炭素保有量と比較した。 本研究で提案したモデルを活用すれば、当干潟における植物プランクトンの炭素吸収量の予測が可能となり、今後の干潟の炭素吸収機能の有効活用に向けた提案が可能となる。また、吸収量に対して植物プランクトンの寄与はそれほど大きくなく、底生微細藻類の寄与が大きいことが予測され、次年度以降予定している調査の必要性が確認できた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
計画では、2年目に植物プランクトン・底生微細藻類・底質の有機物の現存量調査を実施し、3年目に室内実験による基礎生産者の炭素吸収量の定式化を実施する予定であった。 平成28年度には、植物プランクトン・底生微細藻類・底質の有機物の現存量調査を通年にわたって実施するとともに、3年目に計画していた植物プランクトンの培養実験も実施しており、進捗は計画よりも進んでいる。
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Strategy for Future Research Activity |
当初計画通り、3年目には底生微細藻類の炭素吸収量の定式化と堆積物の炭素排出特性について調べる。 底生微細藻類の培養実験では、植物プランクトンと同様、明暗瓶法によるDICの濃度変化から炭素吸収量を求め、水温と光強度の関数として定式化する。また、堆積物の炭素排出実験では、堆積物のコアサンプルを用いた室内実験により、炭素の排出量を有機物量と水温の関数として整理する。 得られた結果を基に、海底面における炭素動態を地盤高・水温・光強度ごとの炭素の吸収・排出量について整理する。最終的には、海底面の炭素動態も考慮した干潟の炭素収支における植物プランクトン・底生微細藻類・アオサの寄与について評価する。
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Causes of Carryover |
謝金が計画よりも少なくなり、次年度使用額が生じた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
事業2年目に堆積物の炭素濃度の分析を実施したが、この分析に必要な消耗品(ガラス機器、試薬類)が想定よりも多く必要なことが分かったため、この予算に充てる。
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