2017 Fiscal Year Annual Research Report
Application of data mining technology for development of discharge summary creation support system for continuing medical care
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15K19263
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| Research Institution | Kagoshima University |
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Principal Investigator |
岩穴口 孝 鹿児島大学, 医歯学域附属病院, 看護師 (80619198)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 継続診療 / 持参薬 / 薬歴情報 / DPC / 退院時要約 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、継続診療に繋がる退院時要約に記載すべき項目の明確化、および現在の入院診療体制を再評価するための診療内容の可視化を図るツールとしての診療実績表を開発した。平成28年度は、看護ケア実施入力データを退院時看護要約に繋げることによる継続看護の支援機能の確立を図るために、疾患特性や患者状態が看護サマリの記載内容に与える影響について分析を行った。平成29年度は、過去２年間の研修成果を元に、退院時要約作成支援システムを開発するための残された課題についての調査とシステム開発を行った。
継続診療のために退院時要約に記載すべき重要度の高い情報としては薬歴情報がある。薬歴情報を退院時要約や急性期医療機関から次の診療ステージへの情報提供用紙へ反映するに当り、入院中に処方された薬剤に関しては、オーダ情報や医事会計情報から自動的に反映させることが可能である。一方、持参薬に関しては、一般的な電子カルテパッケージでは持参した薬剤を登録する仕組みがあったとしても、いつ服用したか、退院時点でまだ服用中なのかといった実績情報を構築する仕組みはなかった。持参薬に対して、入院中の処方薬と同様に指示出し、実施入力する際の課題の明確化を図り、診療現場で看護師が院内処方と持参薬を意識せずに実施入力可能な仕組みを構築した。
また、一般的な診療経過から外れた要因についても、継続診療に不可欠な情報であり、退院時要約に記載されるべきである。一般的な診療経過であったかという指標にはDPCの期間Ⅱを用いることができるが、DPCの期間Ⅱよりどれほど早く、または遅く退院したかという評価は、DPC毎に期間設定が異なるため、入院日数をそのまま用いることは困難である。DPC毎の期間設定に影響を受けず、期間Ⅱ最終日に対する入院日数の長短を相対評価するための係数化モデルと、一般的な診療経過を取らない患者の抽出ツールを開発した。
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