2018 Fiscal Year Research-status Report
慢性心不全患者のセルフモニタリング強化のための新たな看護支援モデルの開発と効果
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15K20699
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Research Institution | Kobe University |
Principal Investigator |
正垣 淳子 神戸大学, 保健学研究科, 助教 (80725987)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 慢性心不全 / セルフケア / 症状体験 / セルフモニタリング / 看護支援 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、慢性心不全の急性増悪の予防と早期対処のために、急性増悪時の症状体験に働きかけ、回復期、慢性期のセルフケアにつなげるための急性期看護支援プログラムを開発することを目的としている。平成27~28年度に慢性心不全患者の症状体験についての調査を実施し、慢性心不全患者が体験している急性増悪時の「症状」や「症状に対する認識」「対処行動」を明らかにした。その分析結果と過去の症状体験に関する文献や、慢性疾患の自己管理に関する理論を基に、「慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験に働きかけ、セルフモニタリングを強化する看護師支援プログラム」(案)を作成した。平成29年度は、作成した看護支援プログラムについて、プログラム評価(Rossi,2004)の手法を用いて、看護支援の内容妥当性と表面妥当性を検証した。内容妥当性と表面妥当性の検証では、患者6名、看護師9名、医師3名からの意見聴取を行い、作成した看護支援モデルの内容の修正を行った。また、修正の際に、臨床現場での看護支援プログラムの円滑な運用のために、関連研究で作成した既存のアプリをタブレットとパソコンを用いて、補完的に使用する方法に修正した。 今後は、作成した「慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験に働きかけ、セルフモニタリングを強化する看護支援プログラム(以下看護支援プログラム)」を用いて、看護支援プログラムが慢性心不全によって入院した患者のセルフケア能力および心不全の知識、セルフモニタリング能力、再入院等に与える影響についての検証を行う予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成28年6月から平成29年3月末まで、産前産後および育児休業を取得したため、平成28年度に実施する予定であった看護支援プログラム(案)の作成ならびにシミュレーションによる修正を平成29年度に実施した。また、平成30年7月から平成31年3月末まで、産前産後および育児休業を取得したため、平成30年度に修正して実施予定であった看護支援プログラムの効果検証を平成31年度に実施する予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
平成30年7月から平成31年3月末まで、産前産後および育児休業を取得したため、平成29年度に修正したとおりに計画を実施することが困難であった。そのため、2019年度まで「産前産後の休暇または育児休業の取得に伴う補助事業期間延長」申請を行い、平成30年度に実施する予定であった計画を2019年度に実施する計画に修正した。 2019年度は、平成29年度に内容妥当性、表面妥当性を検証した「慢性心不全患者の症状体験慢性心不全患者の急性増悪時の症状体験に働きかけ、セルフモニタリングを強化する看護師支援プログラム」を用いて、慢性心不全の急性増悪によって緊急入院となった患者50名を対象に、<作成した看護支援プログラム群>と<従来の看護支援群>の2軍にわけ、作成した看護支援プログラムが慢性心不全患者のセルフケア、心不全の知識、セルフモニタリングおよび転機に与える効果の検証を行う。効果の検証には、「ヨーロッパ心不全セルフケア行動尺度日本語版(Kato N et al.2009)」「日本語版心不全知識尺度(Kato N et al.2014)」「心不全患者セルフモニタリングの評価尺度(Hattri,Y.et al.2011)」を使用し、退院1ヵ月後と6ヶ月後の変化と1年不後、2年後の転機を検証する。
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Causes of Carryover |
(理由) 平成30年度に産前産後および育児休業のため、平成30年度に実施する予定であった看護支援プログラムの効果検証を2019年度に実施する計画に修正した。また、作成した看護支援モデルを臨床現場で円滑に運用するため、関連研究で作成したアプリをタブレットおよびパソコンを用いて、補完的に使用する計画に修正した。 (使用計画) 1)看護支援プログラムの効果検証の調査のための研究補助の雇用(謝金)、2)平成28年度研究成果発表のための論文投稿費、3)看護支援モデルの運用のためのタブレットおよびパソコン購入費ならびに通信費
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