2017 Fiscal Year Research-status Report

早産児の母親の出産から児のＮＩＣＵ退院後1年までの母親意識の変化とケアニーズ

Research Project

Project/Area Number	15K20728
Research Institution	Gunma University
Principal Investigator	深澤友子群馬大学, 大学院保健学研究科, 助教 (80632843)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2019-03-31
Keywords	母親意識 / 早期産児 / 心理的健康 / ケアニーズ / ケアシステム / 出産体験
Outline of Annual Research Achievements	本年度は、昨年度に引き続き、早産児の母親の出産体験の内容を明らかにすることを目的に、早産児（単胎）を出産した産後1か月未満の母親1名に面接調査を実施した。対象者は初産であり、妊娠33週で経腟分娩し、産褥経過は順調であった。児は2000g台で出生し、NICUにて保育器管理をされていた。面接は産褥14日目に行った。得られたデータを内容分析した結果、早産児の母親の出産体験の内容として【早い週数での陣痛発来に自分なりに適切な受診行動がとれたことを前向きに捉える体験】、【本格的な陣痛を感じることで出産への覚悟を決め呼吸法を頼りに出産に挑む体験】、【早い週数で生まれてくるわが子の健康状態を常に憂慮しながら出産に向き合う体験】、【無事に産んであげられたことに対する安心感と達成感を抱く体験】、【医療スタッフの丁寧な対応や常に側で寄り添う姿勢に安心する体験】、【家族や周囲の反応に感情が左右される体験】、【誰かに頼らなければ面会に行けない不自由さによる閉塞感と活動範囲の拡大に伴う解放感を抱く体験】、【搾乳を通して母親であることを実感する体験】、【自身の性格と仕事で培った知識や経験を出産の前向きな受けとめにつなげる体験】という9のカテゴリーが抽出された。この結果から、早産児の母親に対する支援として、どのような出産になったとしても、母親自身がその体験に意味を見いだすことができるよう意味づけの支援を行っていくことの重要性が示唆された。また、妊娠期から分娩期、産褥期と一貫して、母親として児を常に気にかけていることを医療者側が理解し、その気持ちに寄り添うような丁寧な関わりの重要性、そして母親の強みを活かし安全で順調な妊娠・出産に向けてのセルフケア能力を高める関わりの重要性が示唆された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 本研究は、早産児の母親と家族に対する病院と地域の枠を超えた支援体制の構築を目指している。そのため、当初は、市町村で開催する「未熟児親の会」に児と参加する、早期産で児を出産し児がNICUに入院した経験をもつ母親を対象に母親意識の変化やケアニーズについて振り返りによる横断研究を実施する予定であった。しかし、自身が臨床実践を重ねる中で、産褥入院中や産後1か月健診以内の出産後間もない早産児の母親に対する支援体制を充実させる必要性を強く感じたため、まずは、早産児を出産した産後間もない母親の出産体験の内容を知り、そこから産科、NICUにおける母子の支援体制について示唆を得る方針とした。そこで平成28年度から「早産児の母親の出産体験についての内容分析」のテーマで研究を開始し、平成29年度も継続した。平成29年度は、研究分担者の変更に伴う手続きに時間を要したこと、また選定条件に合致する研究候補者が当初の想定より少なく、またデータ収集スケジュール調整に難航し、当初の予定よりデータ収集を進めることができず、研究に遅れが生じている。
Strategy for Future Research Activity	平成28年度から継続している研究「早産児の母親の出産体験についての内容分析」の研究期間を平成30年度まで延長した。平成30年度は症例数を増やし、分析を進め、早産児の母親の心理的健康と保つためのケアシステムについて考察を深め、研究成果をまとめていく。これらの結果は学術集会で報告する予定である。
Causes of Carryover	（理由）研究の症例数が少なく、研究の進行が遅れており、当初想定していた学会発表や論文投稿まで至らなかった。そのため研究成果発表費や翻訳代、研究成果投稿費を使用しなかった。また、データ入力・資料整理のための研究協力謝金も使用しなかった。（使用計画）平成30年度は、症例数を増やす予定であるため、人件費（研究協力者へのデータ入力・資料整理）を使用する。また、情報収集、研究成果発表のための旅費も使用する。分析を深める上で、必要となる研究に関する図書などにも物品費を使用する予定である。