2016 Fiscal Year Research-status Report
Web上に分散する膨大な学習指導案データの授業活用を促進する横断検索システム
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15K20916
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
小野 永貴 千葉大学, アカデミック・リンク・センター, 特任助教 (10592868)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 学習指導案 / 横断検索 / データベース / 授業向上 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、教育委員会や教育センター毎に個別にデータベース化されている「学習指導案」について、横断検索を可能とするシステムを構築し、授業向上や教育研究への再利用を促進することを目的としている。学習指導案の内容抽出や横断検索が可能となることで、教員の授業向上や学校間・校種間連携等へどのように役立てられるのか、評価および考察を行うことを目指す。平成28年度の実施内容は以下の通りである。
(1)学習指導案を収集するクローラ開発の続行: 昨年度に引き続き、一部の都道府県教育センターのウェブサイト上で公開されている学習指導案データベースを対象に、学習指導案ファイルを自動的に収集するクローラの開発を続行した。また、収集した学習指導案ファイルから高い精度で内容項目を抽出するために、学習指導案の書き方について掲載されている図書（教職や教育実習の入門書，教員採用試験の指南書，授業研究の専門書等）でどのように内容項目名が規定されているか、収集調査を行った。
(2)現場教職員からの聞き取り: 現場教員がどのように教科や分掌を超えて授業内容や成果を蓄積・共有しているか、実態を把握するために、教育研究を推進する高等学校の教員および学校司書からヒアリングした。
(3)収集されたデータを用いた授業研究の試行: 複数の都道府県から収集した学習指導案の集合データが、教員の授業向上に資する教育研究に有用に活用可能か検証する第一段階として、特定のカリキュラム開発のテーマを設定した関連授業事例の探索を試行し、探索プロセスを検証した。（この過程で実施したカリキュラム開発の実践について紀要論文にて成果発表を行った。）
なお、本来であれば平成28年度が研究期間最終年度であったが、後述する事由により当初の研究計画を完了することが困難となったため、補助事業期間延長承認申請を行い研究を継続することとした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、平成28年度中に横断検索エンジンを完成させ、現場教員もしくは教育実習学生等を対象に検索実験を行い、教育研究への活用可能性を検証したうえで、対外的な成果発表を行うことまで予定していたが、作業が遅れ一部が未完了である。各都道府県の学習指導案データベースの検索仕様の差異が大きく、クローラの開発に個別対応を要し想定以上に時間がかかっているが、研究代表者の職務上および家庭の事情による繁忙の重複等により、当初の予定以上にエフォートを割くことが困難な状況であったことが一因である。対外的に成果発信をする時間を確保すべきことも鑑み、補助事業期間延長承認申請を行い、平成29年度まで研究を継続することとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
前述の通り、研究期間を延長したため、平成29年度は最終年度として全ての開発および実験と評価を完了させることを目指す。検索システムの開発と、評価実験の設計を同時並行で行い、年度中頃には評価実験を開始することを計画する。また、年度後半には学会発表もしくは論文執筆による成果公表を予定する。
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| Causes of Carryover |
平成28年度の予算執行状況としては、主たる開発機として使用していたコンピュータに故障が発生し、急遽新たな機材調達の経費が発生した。一方で、研究計画の遅延により、開発したプロトタイプシステムを用いた実験調査に着手できなかったため、実験用の機材や参加者に支払う調査協力謝金、分析アルバイトの人件費などが発生しなかった。そのため、これらの差し引き後も残額が生じ、平成29年度に繰り越すこととなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
開発プログラムの実験および記録の保存に必要なストレージや文具類を調達しつつ、残額で実験参加者への協力謝金および分析アルバイトへの人件費を支出する予定である。最終的には、予算上可能な範囲で成果発表（学会発表もしくは論文投稿）の費用を執行する予定である。
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