2017 Fiscal Year Annual Research Report
The effect of cognitive behavioral group therapy on improving work engagement among workers.
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15K20943
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
関屋 裕希 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 客員研究員 (10700370)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 産業精神保健 / ワーク・エンゲイジメント / 労働者 / 教育研修 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
(1)ワーク・エンゲイジメントに焦点をあてた研修プログラムの作成：HSEマネジメントコンピテンシー調査票を活用した管理監督者向け教育研修プログラムの効果検討のデータ解析の結果、マネジメントコンピテンシーのうち、「上司の誠実さ」がワーク・エンゲイジメントの向上と関連していることが明らかとなった。そこで、「上司の誠実さ」に関する教育を管理監督者に行った上で、介入プログラムを実施することとした。介入プログラムの手法としては、ポジティブ心理学をベースとした組織開発手法であるAppreciative Inquiryを採用し、1回3.5時間の研修プログラムを作成した。
(2)試行版プログラムのトライアル実施とプログラムの改善：平成29年8月に産業医、人事労務担当者、臨床心理士、社会法研労務士など、産業精神保健に関わる専門職を対象にプログラムのトライアルを実施した。実施後のアンケート結果をもとに、研修プログラムへの事例の追加、教示方法の変更など、プログラムの改善を行った。
(3)プログラムの実施と効果検討の結果の解析：従業員50名の製造業の企業にて、11月に全従業員を対象に介入プログラムを前後比較試験にて実施した。実施前と実施から３ヶ月後に全従業員に自記式調査票への回答を求めた。効果測定の指標として、ユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度（U-WES）、新職業性ストレス簡易調査票を使用した。2回の調査に両方回答した24名のデータについて、解析を行った結果、U-WESにおいて有意差が見られた（t=2.34, df=24, p<.05）が、ワーク・エンゲイジメントが低減するという結果であった。また、新職業性ストレス簡易調査票におけるワーク・エンゲイジメントの項目についても有意差がみられた（t=2.73, df=24, p<.05）が同様にワーク・エンゲイジメントが低減するという結果であった。
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